バフェット太郎です。
個人投資家の中にはジェレミー・シーゲル流の配当再投資戦略を日本株で応用しようと考える投資家がいますが、ハッキリ言ってそれは間違っています。なぜなら、日本株は簡単に減配や無配に転じるからです。結果、日本の大企業で連続増配株と言うと、花王(27年連続増配)の一銘柄しかなく、20年以上連続で増配している大企業はありません。
なぜ日本株は増配が続かないのかと言えば、「株主も連帯責任」の文化が根強いこと、「社員第一主義」であり、「投資家は楽して儲けようとする悪い奴」というイメージが強いことから、「業績の良い時は株価の上昇と増配で株主に還元するけれど、業績が悪かったら株価の下落と減配で連帯責任ね」とすることで社員も世間も納得してくれるため、経営陣に増配するインセンティブがないからです。
景気循環は自然の四季のようなもので、春夏秋冬があるように回復、好況、後退、不況が必ず訪れます。そのため景気敏感株が多い日本株は、冬の季節である不況局面でサクッと減配に転じてしまうのです。
これでは連続増配株に投資しようと思っても投資できませんし、まして20年以上連続で増配している大型株が花王の一社しかなければポートフォリオもまともに組めません。米国には20年以上連続で増配している企業が100社以上あるのですが、これは平均すると10セクターにそれぞれ10銘柄あることを意味する(厳密には違いますが)ので、多くの連続増配株の中から自分好みの銘柄を選ぶことができバランスの取れたポートフォリオを作ることができます。
例え買値時点で配当利回りが4%ある高配当株でも、翌年には業績が落ち込み減配なんてことは普通にあります。別の言い方をすれば配当利回りが4%もある時点で、相場は業績のさらなる落ち込みを織り込んでいたと言えます。そうした中において、高配当株は配当を目的に投資するのではなく、バリュエーションの指標として見ることの方が多いです。
だから日本株の高配当株に投資して儲かってる個人投資家はみんな、値上がり益が出たところでサクッと売り抜けているのです。だれも配当再投資を5年10年と続けてなんかいないのです。
一方で米国の文化は日本のそれとは異なり、「減配は恥」だと考えられています。そのため米国は増配することに対してのインセンティブがあるため、例え赤字決算だとしても借金をして増配をするのです。
もちろん、それはおかしいと考える人も大勢いますが、強固なビジネスモデルを築き、赤字が景気循環など外的要因による一時的なものであると確信できるなら、多くの配当を期待している安定株主を裏切るより、赤字の中で借金をしてでも増配をした方が合理的と判断されるのです。
こうしたことから、もし配当再投資戦略を日本株で応用したいと考えているならハッキリ言ってやめておいた方が良いです。素直に米国株に投資して配当再投資戦略を実践するべきでしょう。
グッドラック。
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします
個人投資家の中にはジェレミー・シーゲル流の配当再投資戦略を日本株で応用しようと考える投資家がいますが、ハッキリ言ってそれは間違っています。なぜなら、日本株は簡単に減配や無配に転じるからです。結果、日本の大企業で連続増配株と言うと、花王(27年連続増配)の一銘柄しかなく、20年以上連続で増配している大企業はありません。
なぜ日本株は増配が続かないのかと言えば、「株主も連帯責任」の文化が根強いこと、「社員第一主義」であり、「投資家は楽して儲けようとする悪い奴」というイメージが強いことから、「業績の良い時は株価の上昇と増配で株主に還元するけれど、業績が悪かったら株価の下落と減配で連帯責任ね」とすることで社員も世間も納得してくれるため、経営陣に増配するインセンティブがないからです。
景気循環は自然の四季のようなもので、春夏秋冬があるように回復、好況、後退、不況が必ず訪れます。そのため景気敏感株が多い日本株は、冬の季節である不況局面でサクッと減配に転じてしまうのです。
これでは連続増配株に投資しようと思っても投資できませんし、まして20年以上連続で増配している大型株が花王の一社しかなければポートフォリオもまともに組めません。米国には20年以上連続で増配している企業が100社以上あるのですが、これは平均すると10セクターにそれぞれ10銘柄あることを意味する(厳密には違いますが)ので、多くの連続増配株の中から自分好みの銘柄を選ぶことができバランスの取れたポートフォリオを作ることができます。
SPONSORED LINK
また、不況局面で減配して当たり前だと考える日本の企業文化の下では、高配当株に投資することも危険です。なぜなら見せかけの高配当株になり得るからです。例え買値時点で配当利回りが4%ある高配当株でも、翌年には業績が落ち込み減配なんてことは普通にあります。別の言い方をすれば配当利回りが4%もある時点で、相場は業績のさらなる落ち込みを織り込んでいたと言えます。そうした中において、高配当株は配当を目的に投資するのではなく、バリュエーションの指標として見ることの方が多いです。
だから日本株の高配当株に投資して儲かってる個人投資家はみんな、値上がり益が出たところでサクッと売り抜けているのです。だれも配当再投資を5年10年と続けてなんかいないのです。
一方で米国の文化は日本のそれとは異なり、「減配は恥」だと考えられています。そのため米国は増配することに対してのインセンティブがあるため、例え赤字決算だとしても借金をして増配をするのです。
もちろん、それはおかしいと考える人も大勢いますが、強固なビジネスモデルを築き、赤字が景気循環など外的要因による一時的なものであると確信できるなら、多くの配当を期待している安定株主を裏切るより、赤字の中で借金をしてでも増配をした方が合理的と判断されるのです。
こうしたことから、もし配当再投資戦略を日本株で応用したいと考えているならハッキリ言ってやめておいた方が良いです。素直に米国株に投資して配当再投資戦略を実践するべきでしょう。
グッドラック。
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします
SPONSORED LINK
コメント