バフェット太郎です。

NYダウが史上最高値を更新する中、ドルコスト平均法を実践している投資家の中には「買い増すべきなのか、あるいは調整局面を待ち、タイミングを計るべきなのか」と悩んでいる人が少なくありません。

バフェット太郎は米国の連続増配株10社に分散投資していて、月末にれば構成比率最下位銘柄を買い増すことでドルコスト平均法を実践しているのですが、「株価が高値圏だから～」とか「暴落の予感が～」とかの理由で買い控えることはありません。なぜなら、長期投資においてタイミングを計ろうと考えることは間違っているからです。

過去に答えを求めれば、過去100年に訪れた8回の株価のピーク時を起点に投資して、10年、20年、30年の長期にわたって、株式、長期債、短期債のそれぞれの金融資産に投資した場合のリターンを調べると以下の通りになります。

（出所：「株式投資 第4版」）

ちなみに過去100年に訪れた8回のピークとは、1901年、1906年、1915年、1929年、1937年、1946年、1968年、1973年です。

上記のグラフを眺めると、10年、20年、30年のいずれの期間においても株式がその他のトータルリターンを上回ったことが確認できます。また、保有期間が長ければ長いほど株式と債券のリターンの差は広がり、保有期間30年の場合では、なんと短期債の5倍、長期債の4倍にもなったのです。

つまり、株価が史上最高値を更新して高値に見えたとしても、長期投資を前提としている投資家にとって、株式へのポジションを極端に減らす必要はないし、ドルコスト平均法を止めなくても良いということは、過去を振り返っても明らかです。

また、別の言い方をすれば、このグラフは債券への長期投資が間違っていることも示しています。個人投資家の中には長期投資家を名乗りながらも、アセットアロケーションに占める債券の比率が30～40％と過度に偏ってる人がいますが、これは長期的に見れば間違っているのです。

一応言っておきますけど、「債券への投資が無意味」と言っているわけではなくて、「債券への長期投資が間違っている」と言っているのです。

例えば、S&P500指数とiシェアーズ米国国債7ｰ10年ETF（IEF）の比較チャートを眺めると、08年から13年にかけて、株式に投資するよりもIEFに投資した方がずっとリターンが高かったです。これは景気の後退局面や不況局面では、債券への投資に意味があることを教えてくれています。しかし、過去5年に至っては株式が大きく上昇したことから、IEFのリターンは株式に対して大幅にアンダーパフォームしています。

つまり、債券への投資は短期的に見れば資産を守る（ボラティリティを抑える）手段になり得ますが、長期で保有する金融資産ではないということです。また、短期的なボラティリティが気になるなら現金比率を高めれば良いだけなので、ほとんどの場合で債券投資は無意味とも言えます。

こうしたことから長期投資家が債券へ長期投資することは間違っていると言えるのです。また、サラリーマン投資家は毎月安定した収入があるので、最低限の生活防衛資金（100万円程度）さえ用意できれば、積極的に株式（S&P500指数）に長期投資することでお金持ちになることができます。

しかし、歴史を知らない情弱で愚かな投資家だけが、株式へのドルコスト平均法を怠ったり、債券にドルコスト平均法で積み立て投資して長期で保有するなんて愚行を平気でやっているのです。ご愁傷様。

グッドラック。


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