バフェット太郎です。

13日のNYダウ株式市場は、前日比ｰ21.50ドル（ｰ0.10％）安の2万0881.48ドルと小幅下げて取引を終えました。

今週、投資家が最も注目しているのは、14日・15日の二日間の日程で予定されているFOMC（連邦公開市場委員会）で、FRB（米連邦準備制度理事会）が利上げをするのかしないのか、そしてFOMC後の記者会見で、イエレン議長がどのように今後の道筋について話すのかということです。

先週、労働省が発表した2月の米雇用統計によれば、非農業部門雇用者数が予想19万人増に対して、結果23万5000人増と予想を大きく上回ったことで、利上げがほぼ確実視されており、市場が織り込む3月の利上げ確率は94％まで上昇しました。

また、昨年末にFRBは17年に3回の利上げを予想していましたが、ゴールドマン・サックスのアナリストは4回になることも十分あり得るとし、イエレン議長が今後の利上げペースをどのように考え、どのような道筋を示してくれるのかに注目が集まっています。また、ゴールドマン・サックスは、利上げペースが加速するとしたうえで、S&P500指数は2400をピークに、年末までには2300まで下落すると予想しています。

S&P500指数の週足チャートです。多くの市場参加者たちは、今年が大統領サイクルの一年目であることや、政権が民主党から共和党に返り咲いた最初の年であることから、アノマリーを信じて弱気相場に陥ると予想しています。ただ、下落幅に対しては、それほど大きな調整局面はないだろうとの見方が大半で、ゴールドマン・サックスは高値からわずか5％の調整で終わるだろうと見ています。これは、利上げ局面では株が下がりにくいからです。

過去の経験則に従えば、1983年以降、9回の利上げ局面で年初来で下げたのは、2000年のITバブル崩壊（ｰ6.0％）と2005年（ｰ0.6％）の二回だけでした。従って、2017年は大統領サイクルの影響を受けて弱気相場入りするも、11月以降は好調な米国経済を背景に株が買い戻されて、結局、年初来横ばいで落ち着くことが予想されているというわけです。

バフェット太郎も調整局面の下落率は10～15％になるだろうと考えているものの、年末にかけて買い戻されて年初来で横ばいになると予想しています。

さて、短期的な調整局面が予想されている中で、投資家は株が値下がりするのを待つべきでしょうか。結論から言えば、待つべきではありません。現在、相場を予想してタイミングを見計らった投資家ほど、トランプラリーに乗り遅れて、株が値下がりするのをひたすら待っているだけのクソダサい投資家に成り下がっています。どうせ将来起こり得ることなんて誰にもわからないのだから、市場を出し抜こうとか考えずに、S&P500ETFなどに毎月決まった金額をコツコツと買い増した方がいいですよ。

グッドラック。


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