バフェット太郎です。読者:「FAAMG株に投資しておけば良かったと思う?」バフェット太郎:「ないです笑」バフェット太郎がブログを始めた2016年以降、超大型ハイテク株のFAAMG株が米国株式市場を席巻しました。しかし、バフェット太郎が保有する銘柄はどれも連続増配高配当
2019年09月
【悲報】タイミングを見計らった投資はヤバい結果を招く
バフェット太郎です。バフェット太郎は毎月5000ドル程度の米国株をコツコツと積立投資していますが、積立投資をするよりも、あらかじめ優良株をピックアップしておき、株価が20%暴落したタイミングを狙って買い増した方が良いと考える人もいます。【アマゾン・ドットコム(A
10年に一度、10月に暴落が訪れる
バフェット太郎です。1987年10月ブラックマンデー、1997年10月アジア通貨危機、2008年10月金融危機、米国株式市場はおよそ10年に一度、大暴落しました。そしてそれはいつも10月です。【ダウ平均:1987・1997・2008・2018】1987年のブラックマンデーは高値から-39.3%、1997年
米経済の下支え要因である「個人消費」に減速の兆候
バフェット太郎です。商務省が発表した8月の個人消費支出(前月比)は予想+0.3%に対して、結果+0.1%と予想を下回り、前月の+0.5%から減速しました。【米個人消費支出(対前月比)】第2四半期の実質GDPを振り返ると、GDP全体のおよそ三分の二を占める「個人消費」が4年半ぶ
【中国株暴落】トランプ政権、中国投資禁止を検討で
バフェット太郎です。報道によれば、トランプ政権が米国の証券取引所に上場している中国株の廃止と、米国年金基金の中国株の保有規制を検討しているとのこと。これを受けてアリババ・グループ・ホールディングス(BABA)は-5.15%、JD.COM(JD)は-5.95%安と急落しました。
【MO】不人気優良株のアルトリアを60万円分買い増したよ!
バフェット太郎です。米タバコ最大手のアルトリア・グループ(MO)の株式を一株40.25ドルで130株、5254ドル(約57万円)分買い増しました。【取引履歴】バフェット太郎の運用ルールは「毎月最後の金曜日に『時価評価額最低銘柄』を5000ドル(約50万円分)買い増す」というも
自分に合った投資スタイルとは
バフェット太郎です。これから株式投資を始めてみようと考えている人の中には、「どのような投資スタイルが自分に合っているのか」と悩んでいる人は少なくないと思います。かくいうバフェット太郎も、今では米国の連続増配高配当株に投資していますが、はじめからこれらに投
【米第2四半期GDP】個人消費は4年半ぶりの伸び率で景気拡大を示唆
バフェット太郎です。米商務省が発表した第2四半期(4-6月期)の実質GDP(国内総生産)の改定値は、前期比年率換算で予想2.0%に対して、結果2.0%と予想に一致しました。【米GDP(国内総生産):2007.Q4-2019.Q2】GDPは第1四半期(1-3月期)の3.1%から鈍化したものの、引き
米新築住宅販売好調で米景気拡大を示唆か
バフェット太郎です。米商務省が発表した8月の新築住宅販売戸数は予想66万戸に対して、結果71万3000戸と予想を大きく上回りました。 また、7月分は66万6000戸と速報値の63万5000戸から上方修正されました。予想外に好調な住宅市場は米経済が引き続き堅調であることを示唆して
米たばこ大手フィリップ・モリスとアルトリアの合併は白紙に 株価は明暗分かれる
バフェット太郎です。タバコ世界最大手のフィリップ・モリス・インターナショナル(PM)と米タバコ最大手のアルトリア・グループ(MO)が合併協議の打ち切りを発表しました。8月下旬、両社は合併による収益の拡大とコスト削減を目指して、株式交換による対等合併を協議したも
米国株に新たなリスク アマゾン株は弱気相場入りか
バフェット太郎です。ナンシー・ペロシ米下院議長がトランプ大統領の弾劾調査を実施するとを発表したことで、NYダウ株式市場が急落しました。ダウ平均は前年比-142.22ドル(-0.53%)安の2万6907.77ドル、S&P500種指数は同-25.18ポイント(-0.84%)安の2966.60ポイントでし
【悲報】米住宅価格指数、16カ月連続で伸び鈍化
バフェット太郎です。S&Pが発表した7月のS&P/ケース・シラー住宅価格指数は、対前年比で予想2.2%に対して結果2.0%と、2012年9月以来およそ7年ぶりの低い伸びに留まったほか、16カ月連続で伸びが鈍化しました。【S&P/ケース・シラー住宅価格指数(前年比)】【S&P/ケース・
世界の富裕層、リセッションを警戒か
バフェット太郎です。スイスの銀行大手UBSによれば、ファミリーオフィス(資産家一族の資産管理を目的に設立された組織)がポートフォリオにおける現金比率を高めているとのこと。現金比率を高めている主な要因は、米中貿易戦争の激化やブリグジット(英国のEU離脱)、ポピュ
【悲報】ユーロ圏の製造業は壊滅の危機 リスク懸念が世界に伝染するか
バフェット太郎です。ユーロ圏の製造業が壊滅しています。マークイットが発表した9月のユーロ圏PMI(製造業購買担当者景気指数)速報値は予想47.3に対して、結果45.6と予想を下回りました。これは欧州債務危機が発生した2012年11月以来およそ7年ぶりの低水準です。【ユーロ圏
リーマンショックのような大暴落が来たらどうするべきか
バフェット太郎です。これから投資をはじめようと考えている人の中には、リーマンショックのような大暴落が来たらどうするのか?と心配している人も少なくないと思います。せっかく勇気を振り絞って投資をはじめてみても、株式市場の大暴落で出鼻をくじかれるなんてことは往
とびきり割安な米国株を紹介する
バフェット太郎です。バフェット太郎は株価のバリュエーションを判断する際、過去三年の平均FCFPS(一株当たりのフリーキャッシュフロー)を株価で除した数値を参考にしたりします。たとえば、コカ・コーラ(KO)の過去三年のFCFPSは1.4ドル、株価53.9ドルですから、期待利回
絶好の投資機会に大きく賭ける投資戦略
バフェット太郎です。長く投資の世界に身を置けば、「これは!」と思える絶好の投資機会に巡り合うことがあります。このような場合、投資会社バークシャー・ハザウェイの副会長、チャーリー・マンガー氏は「勝算が高いと思ったら、大きく賭けるべきでだ」と述べています。し
【投資哲学】なぜ投資家は市場平均を下回っても一貫した投資スタイルを継続しなければならないのか
バフェット太郎です。投資家の中には景気サイクルに合わせて柔軟に投資スタイルを使い分けるべきと考える人がいますが、ハッキリ言って相場のタイミングを正確に測ることができないことを考えれば、投資スタイルの使い分けは机上の空論で、仮にうまくいったとしてもそれは”
トランプ大統領、米中貿易の暫定合意拒否で株式市場は再びリスクオフか
バフェット太郎です。ダウ平均は過去最高値更新の期待が高まっていたものの、一転して株安が加速してリスクオフの流れとなりました。相場のセンチメントが急変した主な要因は、中国代表団が米モンタナ州の農家への視察を取りやめたことで、米中貿易戦争が再び激化するとの懸
タバコ株の大暴落は絶好の投資機会か
バフェット太郎です。米タバコ最大手のアルトリア・グループ(MO)の株価は一時40ドルを割り込み、2015年以来およそ4年ぶりの安値をつけました。ちなみに2017年の高値から43%下げました。【アルトリア・グループ(MO):週足】アルトリアが暴落している主な要因は、フィリッ
【米中古住宅販売戸数】予想を上回り、住宅市場に持ち直しの兆しが見える
バフェット太郎です。NAR(全米不動産協会)が発表した8月の中古住宅販売戸数は予想537万戸に対して、結果549万戸と予想を上回りました。前日に発表された住宅着工件数に引き続き、米住宅市場は、住宅ローン金利の低下と堅調な労働市場を追い風に持ち直しの兆しが見え始めて
【FOMC】FRB、0.25%の追加利下げも年内は据え置きか
バフェット太郎です。FRB(米連邦準備制度理事会)がFOMC(連邦公開市場委員会)で大方の予想通り政策金利を0.25%ポイント引き下げ1.75~2.00%とすることを決定しました。しかし、パウエル議長はFOMC後の記者会見で、今後の道筋に対してまちまちのシグナルを発したことから
【朗報】米住宅着工件数、2007年以来12年ぶりの高水準 株を売却している個人投資家は情弱か
バフェット太郎です。米商務省が発表した8月の住宅着工件数は予想125万戸に対して、結果136万4000戸と予想を大きく上回りました。これは2007年以来およそ12年ぶりの高水準です。また、前月分も121万5000戸と速報値の119万1000戸から上方改定されるなど、米住宅市場は住宅ロー
FXに群がる日本のオヤジたち 将来への不安が原因か
バフェット太郎です。ブルームバーグによれば、老後資金2000万円不足問題など将来への不安が高まる中、日本の中高年男性がFX市場に群がっているとのこと。そもそも、日本のFX投資家は「ミセス・ワタナベ」と海外で称されている通り、主婦が多いと見られていました。しかし、
【米鉱工業生産】製造業に安定の兆し見え始める
バフェット太郎です。FRB(米連邦準備制度理事会)が発表した8月の鉱工業生産指数(前月比)は予想0.2%に対して、結果0.6%と予想を上回った一方、対前年比では予想0.52%に対して、結果0.36%と予想を下回るなど、製造業が減速していることが示唆されました。そもそも、米
米国株、利下げ期待後退も株価は一段と加速する
バフェット太郎です。ダウ平均の上昇は近い将来一段と加速する可能性が高まってきました。まず、昨日の株式市場を振り返ると、サウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコの石油施設が攻撃を受けたことで地政学的リスクが高まったほか、世界経済の減速に対する懸念の高まり
【悲報】中国鉱工業生産は17年半ぶりの低い伸び 景気減速に歯止めがかからず
バフェット太郎です。米中貿易戦争が激化する中、中国の経済指標は一段と悪化しました。中国国家統計局が発表した8月の鉱工業生産指数は予想5.2%増に対して、結果4.4%増と予想を大きく下回りました。前月が4.8%増と、2002年以来およそ17年ぶりの低水準を示したことから、8
サウジ石油施設への攻撃で原油価格15%高 原油、弱気相場から脱却なるか
バフェット太郎です。サウジアラビアの石油施設を無人機が攻撃したことを受けて、原油先物価格が一時前日比+15.5%高の63.34ドルと急騰する場面がありました。攻撃を受けたのはサウジアラビア東部にある国営石油会社サウジアラムコの石油施設二か所で、同社によれば、サウジ
ドルコスト平均法と20%ルール
バフェット太郎です。「私が株を買ったら下がった」「俺が株を売ったら上がった」このような経験をしたことのある個人投資家は少なくはないはず。しかし、株価とは短期的に見ればランダムに動くことを考えれば、あなたが株を買った(あるいは売った)後に株価が上がるか下が
『バカでも稼げる「米国株」高配当投資』における「最低取得額1120ドル以上」という話は完全に消滅した
バフェット太郎です。拙著『バカでも稼げる 「米国株」高配当投資』をお読み頂いた読者様から、「『最低取得額は1120ドル以上』とありますが、10銘柄に分散投資しようとした場合、100万円以上の投資資金が必要なのでしょうか」とご質問いただきました。ありがとうございます
ヒトが幸せになれないワケ
バフェット太郎です。誰もが幸せになるために生きていますが、多くの人が幸せになれないのには理由があります。それは、ヒトが不幸になるようにデザインされているからにほかなりません。進化生物学者のリチャード・ドーキンス著『利己的な遺伝子』によれば、あらゆる生物は
ダウが3万6000ドルを目指す理由
バフェット太郎です。個人投資家の中には8月の10%にも満たない調整局面で狼狽売りに走った投資家も少なくありません。また、これから投資を始めてみようと考えている人たちの中には、10%にも満たない調整局面ではまだ投資を始めるには早いとして、”買い”を見送った人たち
消費者マインドが予想上回るも、過度な楽観は控えるべき理由
バフェット太郎です。ミシガン大学が発表した9月の消費者信頼感指数は予想90.9に対して、結果92.0と予想を大きく上回りました。また、前月の89.8から2.2ポイント改善しました。ただし、全体的なトレンドは下降傾向にあるため、指数の回復が一時的なものなのか、あるいは持続
リセッションを恐れて機会損失を被った残念な投資家たち
バフェット太郎です。中国が米国産農産物の購入再開に向けた動きを示すなど、米中貿易戦争の激化が幾分和らぐ中、米国株式市場はレジスタンス(上値抵抗線)だった50日移動平均線を上にブレイクアウトし、あと+0.62%上昇するだけで再び史上最高値を更新します。【S&P500種指
【物価上昇】米経済、インフレ加速で利下げの論拠弱まる
バフェット太郎です。米国のインフレ率が予想外に加速しつつあります。米労働省が発表した8月のPPI(生産者物価指数)は前年比で予想1.7%に対して、結果1.8%と予想を上回り、前月の1.7%から小幅上昇しました。【PPI(生産者物価指数:対前年比】また、価格変動の激しい食
米政府による電子タバコの販売禁止検討はタバコ株に朗報か
バフェット太郎です。ウォールストリート・ジャーナルによれば、米政府が電子タバコの販売禁止を検討しているとのこと。このニュースが好感されて、フィリップ・モリス・インターナショナル(PM)は+0.77%高、アルトリア・グループ(MO)は+1.08%高、ブリティッシュ・アメ
【AAPL】ユーザーの離反が原因で新機種「iPhone11」は値下げへ
バフェット太郎です。アップル(AAPL)が新製品となる「iPhone11」「iPhone11Pro」「iPhone11Pro Max」の三種を発表しました。主力の「iPhone11」は広角レンズを含む二つの背面カメラを搭載し、価格は699ドル~と、昨年発売された新型iPhoneの最低価格749ドルから50ドル値下
【米JOLT求職】労働市場の減速で米経済の先行き見通しは悪化
バフェット太郎です。米労働省が発表した7月の米JOLT求職(求人件数)は予想731万1000件に対して、結果721万7000件と予想を下回りました。また、6月は724万8000件と速報値の734万8000件から10万件下方修正されました。求人件数は19年1月の762万5000件をピークに減少傾向が続
32年前のブラック・マンデーの教訓
バフェット太郎です。32年前の1987年10月、ダウ平均が過去最高値の2700ドルを更新した頃、『ウォール街で勝つ法則』の著者ジェームズ・オショーネシー氏は、米国株のPERがわずか一年で16倍から21倍へと上昇したことを理由に割高であると確信し、空売りを仕掛けました。すると
「世代別アセットアロケーション」は無意味で古びた考え方
バフェット太郎です。バートン・マルキール氏は自著『ウォール街のランダム・ウォーカー』で、個人投資家は若ければ若いほど積極的にリスクを取るべきとする一方、年を重ねた投資家ほど債券などの安全資産に投資すべきと主張しています。しかし、「人生100年時代」とか「生涯
ドル転のタイミングを考える
バフェット太郎です。日本の個人投資家にとって米国株に投資するということはドル建て資産を持つことを意味しますから、ドルを安く買うことはリターンを押し上げることに繋がります。そのため、個人投資家の中には「いつドル転す(円をドルに換える)べきか」と悩んでいる人
先行き不透明感が高まる中、投資家は極端な投資行動を控え、規律を守って投資をしろ
バフェット太郎です。米国株式市場はリセッション(景気後退)の前兆として知られる逆イールドカーブが発生したことで、個人投資家の中には狼狽売りに走った人も少なくありません。しかし、過去を振り返れば逆イールドカーブ発生後に株価は大きく上昇したため、今は「売り」
【44カ月目】バフェット太郎10種とS&P500ETFのトータルリターン
バフェット太郎です。2015年末~2019年8月末までのバフェット太郎10種とS&P500ETF(IVV)の配当再投資を含めたトータルリターンは以下の通りでした。【バフェット太郎10種とS&P500(IVV)のトータルリターン】バフェット太郎10種:+49.0%S&P500ETF(IVV):+54.1%S&P500ETF
バイ&ホールドに適した銘柄選択術
バフェット太郎です。バフェット太郎はかねてから米連続増配高配当株10社に均等分散投資し、配当を再投資し続けるなど、「バイ&ホールド(永久保有)」を前提とした投資戦略を実践しています。しかし、日本の個人投資家は「株式投資とは株を安い時に買って高い時に売るもの
【8月雇用統計】非農業部門雇用者数13万人増も労働市場の減速鮮明に
バフェット太郎です。米労働省が8月の雇用統計を発表しました。内容はまちまちでした。非農業部雇用者数は予想16万人増に対して、結果13万人増と予想を下回りました。雇用者数はこれで107カ月(8年11カ月)連続で増加し、過去最長を更新しました。7月の雇用者数は15万9000人
【朗報】米株、復活の兆しを見せる
バフェット太郎です。5日のNYダウ株式市場は前日比372.68ドル(1.41%)高の2万6728.15ドル、S&P500種指数は同38.22ポイント(1.30%)高の2976.00ポイントと大きく上昇して取引を終えました。上昇した主な要因は、米中両国が閣僚級の通商交渉を10月初旬にワシントンで開催す
リスク懸念後退で株式市場に追い風か
バフェット太郎です。4日のNYダウ株式市場は前日比+237.45ドル(+0.91%)高の2万6355.47ドル、S&P500種指数は+31.51ポイント(+1.08%)高の2937.78ポイントと上昇して取引を終えました。上昇した主な要因は、香港政府のトップであるキャリー・ラム行政長官が、香港の混乱の
【米国株】リセッションの前兆まとめと今後の投資戦略
バフェット太郎です。逆イールドの発生、企業業績の下方修正、経済指標の悪化、銅の暴落、小型株の低迷、二年債利回りの暴落。度重なるリセッション(景気後退)の兆候は投資家を縛る鎖となり、身動きが取れない個人投資家も少なくないと思います。しかし、未来を正確に占う
【米ISM製造業景況指数】三年半ぶりに50を割り込み、米経済がリセッションの危機を迎える
バフェット太郎です。ISM(米供給管理協会)が発表した8月のISM製造業景況指数は51.1に対して、結果49.1と予想を大きく下回りました。また、景気拡大と縮小の分かれ目となる50を下回ったことで、将来のリセッション(景気後退)懸念が高まりました。【米ISM製造業景況指数】
【朗報】バフェット太郎、本日発売のSPA!に掲載されたよ!
バフェット太郎です。突然ですが、本日発売の働く世代のための情報誌『SPA!(スパ!) 2019年 9/10 号』(p128)で、『たぱぞうの米国株投資』のたぱぞうさんとバフェット太郎の取材記事が掲載されました。恒例の「マネー特捜本部」の企画で、『米国株投資超入門』と題し、米国