バフェット太郎です。

バフェット太郎10種の過去17カ月(2015年12月末~17年5月末)のトータルリターンは+21.03%でした。(税引き前の配当を再投資したと仮定)

【バフェット太郎10種】
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【累積収益額】
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配当再投資を含めた累積収益額は7万0739ドル(約785万円)となりました。

【バフェット太郎10種】
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一方で、iシェアーズ・コアS&P500ETF(IVV)のトータルリターンは+21.58%でした。

【iシェアーズ・コアS&P500ETF:トータルリターン】
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バフェット太郎10種はS&P500ETFに対して、-0.55%ptアンダーパフォームしたものの、先月の-2.66%ptから大幅に改善されました。

アップル(AAPL)やアルファベット(GOOGL)、アマゾン・ドット・コム(AMZN)、フェイスブック(FB)のような将来有望のハイテク・グロース株が市場全体を牽引する強気相場の中で、バフェット太郎10種は十分に健闘していると思います。

さて、連続増配株に配当再投資するというアプローチは、無配株に比べて多く税金を支払う必要があることから、それを懸念する投資家がいます。また、米国株は日本株よりもより多くの税金を支払わなければならないことも懸念されている理由の一つです。

そもそも、バフェット太郎が投資先に配当を求める理由は、企業が余剰資金を有効に使うことができないからです。

例えば、配当を出さない企業の余剰資金の使い道は三つしかありません。

一、内部留保として貯め込む

二、自社の事業に再投資する (M&A含む)

三、自社株買いを実施する

一の内部留保はBPS(一株当たりの純資産)を増やしますが、それ自体が利益を生むわけではないのでROE(自己資本利益率)の低下につながり、万年割安株になる恐れがあります。

二、自社の事業に再投資することで成長を加速させられるような企業は、ごく一握りの限られた企業であることから、それを事前に予想して投資することは難しいです。それなら配当として株主に還元してもらって、配当を再投資して株数を増やした方が、個人投資家はリターンを最大化させやすいです。

ちなみに、自社の事業に再投資して成功した企業と言えばアマゾン・ドット・コム(AMZN)などが有名ですが、アマゾンに長期投資して成功した投資家がほとんどいないことからも、事前に成功を予想できる投資家がほとんどいないことは証明されています。

三、企業が余剰資金を自社株買いに回すことで、EPS(一株当たりの利益)を高めることができます。三つの使い道のうち、一番投資家が安心して期待できるのがこの自社株買いです。ちなみにバフェット太郎が保有するウォルマート・ストアーズ(WMT)やフィリップ・モリス・インターナショナル(PM)、IBM、エクソン・モービル(XOM)なども積極的に自社株買いを実施することでEPS(一株当たりの利益)を最大化させています。

自社株買い銘柄を選ぶ際に気を付けなければならないことは、将来に渡って自社株買いを実施してくれる企業をいかにして見つけるかということです。ちなみにエクソン・モービル(XOM)は昨年、原油安による業績の悪化を背景に自社株買い枠を縮小したものの、配当は増配しました。

これは、経営陣にとって配当よりも自社株買いを実施するインセンティブが低いためです。配当を減配するということは、経営陣に対して「経営失敗」の烙印を押すことに他ならないわけですが、自社株買いはしてもしなくても、投資家からの評価が大きく変わるということはないからです。

従って、将来に渡って自社株買いを積極的に実施してくれることを、予め約束してくれる企業ならいいですが、そうでないなら配当として還元してくれた方が、投資家は再投資することでリターンを最大化させやすいです。

こうしたことから、税金というコストを支払ってでも配当を手掛かりとした投資アプローチは有効だと考えられます。また、社会的リスクを負っている個人投資家にとって、給与とは別の収入が配当として得られることも精神的メリットとして大きな役割を担います。 

また、日本株には連続増配企業がほぼ皆無であることから論外です。日本株はすぐに減配や無配に転じるので割高なコストを支払ってでも米国株の方が魅力的に映るのです。

投資の世界にはいろいろな投資スタイルがありますが、投資家は自分に合ったスタイルを見つけ、一貫して貫くことでパフォーマンスの最大化に努めてください。

グッドラック。

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