バフェット太郎です。

ダウ平均が史上最高値を更新する中で、ドルコスト平均法で株を買い増すと宣言した個人投資家たちが、実際は株の買い増しを躊躇するなど最高にダサいことをしています。

この投資判断が正しいかどうかは後になってみなければわかりませんが、長期的に見れば買ったタイミングを少し後にずらしたからといって、パフォーマンスが大きく変わるわけではありません。

むしろ、買い注文を後にずらすなどのタイミングを見計らった投資戦略は、投資家自身の裁量を大きくすることに他ならず、裁量が大きくなればなるほど相場に振り回される可能性が高くなります。従って、タイミングを見計らった投資戦略を採用することは賢明ではありません。

しかし、何故、多くの個人投資家たちは買うタイミングを後にずらしたがるのでしょうか。一つはバリュエーションが割高であると考えているからです。米国の株式市場は2012年頃から割安感がないと言われ、13~14年頃にはやや割高であるとの論調が目立ち、15年にはハッキリと米国株は割高だと言われていました。

米国株が割高だと言われた背景には、S&P500指数のPERが20倍を超えたからというのが根拠にあるのですが、1万8000ドルだったダウ平均が2万2000ドル近くまで上昇していることを考えれば、割高だとの論調に惑わされず買い増しておいた方が良かったと言えます。

とは言え、当時のマーケットに漂うセンチメントは、投資家たちが将来の先行き見通しに対して、懸念を示すような状況だったので、誰もが平気な顔して株を買い増しできる状況ではなかったのです。
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例えば、15年12月にはFRB(米連邦準備制度理事会)がFOMC(米連邦公開市場委員会)で利上げを決定したのですが、数カ月前まではFRBが利上げに踏み切れば株式市場は調整局面を迎えかねないと言われていたのです。また、16年に著名投資家ジョージ・ソロス氏が再び市場に戻ってきて、株式市場は暴落すると主張していたのも投資家の不安心理を煽りました。

しかし、その数カ月後の米大統領選挙でトランプ氏が勝利すると、ダウ平均は大幅に上昇して現在2万2000ドル付近まで買われました。つまり、1万8000ドルを見送った投資家は、本来得られるはずだった20%もの利益を失ったことになるのです。

一方で、投資家自身は機会損失をしたという認識はありません。これは、多くの個人投資家たちが株を買うタイミングを後にずらしたがる二つ目の理由になるのですが、ほとんどの人は目に見える損失に大きなストレスを感じる一方、目に見えない損失には目をつむる傾向があります。

例えば、数年の間に日経平均株価が二倍に上昇したのにも関わらず、あなたの周りに株式投資をしなかったことを後悔してる人はほとんどいないでしょう。もしいたとしても、「あの時買っておけば良かったな」と軽い気持ちだと思います。一方で、投資をした結果、資産が30%目減りさせた人は、まるで明日世界が終わるかのように落ち込んだ顔をします。

含み損も機会損失もどちらも「損」をしているのに他ならないのにも関わらず、目に見える含み損にだけ強くストレスを感じるため、多くの個人投資家たちは買うタイミングを後にずらして機会損失を被った方が気持ち的に楽なのです。

しかし、ジョージ・ソロス氏のような投資のプロが、米国の株式市場の下落に賭けて大損したことを考えれば、将来の先行き見通しは誰にもわからないと考えるのが自然です。従って、ドルコスト平均法など定期的に株を買い増すと決めた投資家は、分かりやすい形で定めた意思決定プロセスに従って、規律正しく運用してください。

グッドラック。

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