バフェット太郎（@buffett_taro）です。

個別銘柄に投資する際、バリュエーションの尺度としてPERだけでなく、配当利回りを見る場合もあります。

そもそも、配当利回りはDPS（一株当たりの配当）÷株価で算出されるため、例えばDPSが1ドルで株価が40ドルの場合、配当利回りは2.5％になりますが、株価が20ドルに暴落した場合、配当利回りは5％と大きく上昇します。

そのため、配当利回りが高いということは株価が安くなっていることを示唆しているため、バリュエーションの尺度と考えることができるというわけです。こうした配当利回りに着目した投資戦略を「ダウの犬投資法」と呼びます。

「ダウの犬投資法」とは、1990年にマイケル・オヒギンズ氏が提唱した投資法で、ダウ平均に採用されている30銘柄の中から、最も配当利回りの高い5銘柄に投資して、年に一度だけ入れ替えるという投資戦略です。

とはいえ、この「ダウの犬投資法」には問題がいくつかありまして、それは高配当株を買い、配当を再投資することで資産を拡大する投資戦略ではなく、割安な株を買い、株価の反発を狙ったものなので、毎年銘柄を入れ替える度に含み益に対して20％もの譲渡益が課税がされるというデメリットがあるんです。

また、配当利回りが高いということは業績が悪化していることに他ならず、そういう銘柄は時として減配をすることがあります。その場合、株価がさらに下落し、減配したせいで配当利回りも低下するので、本来割安になって買うべきなのに、配当利回り上位5銘柄に該当せず「ダウの犬投資戦略」から外れてしまうなどという問題もあったのです。実際、2014年頃、配当利回りをバリュエーションの尺度として注目していた個人投資家たちは、高配当株の多いエネルギーセクターばかりに投資していました。しかし、同年秋に原油価格が急落すると、エネルギー企業各社が相次いで減配を発表。投資家たちは手にするはずだった配当金を失ってしまったのです。

また、最近ではアマゾン・ドットコムの躍進で、実店舗を運営する百貨店やアパレル・チェーン店など小売セクターの株価が相次いで暴落。高配当株ばかりとなりましたが、これらの高配当利回りだって、減配されないとも限らず、絵に描いた餅となる可能性が十分あります。

そのため、飛び抜けて高い配当利回りの株を見つけたら、「誰もが見落としているお宝銘柄発見！」と興奮し、容易に飛びつくのではなくて、「ざわ・・・ざわ・・・（これは何かがおかしい…！！）」と、察しなければならないんです。そして、その「何か」がわからないのであれば、その場から立ち去り、ハードルを「飛ぶ」のではなく「跨ぐ」ような低い障害を探した方が賢明です。

例えば、タバコ世界最大手のフィリップ・モリス・インターナショナルや米通信大手のベライゾン・コミュニケーションズは、業界そのものの参入障壁が高く安定したキャッシュフローが見込める上、配当利回りも高いので、減配の心配をせず高配当利回りを享受することができます。

もちろん、飛び抜けて高い高配当株の中には、その後減配することなく業績が回復し、株価が大暴騰する場合もあるので、高配当利回りに飛びつくことが必ず失敗を意味するものではないので、挑戦したい人は挑戦すればいいと思います。

なぜなら、株式市場を利用したギャンブルは、勝つ可能性があるからギャンブルになり得るのだから。

グッドラック。


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