バフェット太郎(@buffett_taro)です。
バフェット太郎は米国の超大型連続増配高配当株10社に均等分散投資していて、月に一度、配当を組入れ比率最低銘柄に再投資することで均等になるように調整しています。
こうすることで不人気銘柄を中心に買い増すことができるだけでなく、常に理想のポートフォリオを維持することができます。一方で、この投資法は倒産するかもしれない株に永遠に再投資し続けることになるので危険だとの意見もあります。
なるほど、確かに下落する株に再投資するということは、業績がいずれ底打ちし、株価とともに回復することが前提になっているので、この前提条件が崩れて株価が奈落の底へと落ちてしまうのなら、運用資産全体の一割が消失するだけでなく、倒産するまで買い増した投資資金のすべてが無駄になってしまうことになります。
実際、過去のダウ銘柄を見ても、ゼネラル・モーターズやイーストマン・コダックが破綻しましたし、IBMやフィリップ・モリス(現アルトリア・グループ)も一時、破綻の危機に瀕していました。
そのため、バフェット太郎が保有する10銘柄もいずれ破綻してしまうかもしれません。とはいえ、現在の経営成績を眺めると、どの銘柄も売上高はしっかりしているし営業キャッシュフローも優秀で、破綻しそうな気配はありません。また、どの銘柄も業績が景気に大きく左右されるわけではないので、しばらくは安心してホールドができそうです。
しかし、いずれ株を売るか、あるいは買い増すかの決断に迫られる日が来てしまうかもしれません。また、その基準というのも大まかにあります。
例えば、バフェット太郎はこれまでアマゾン・ドットコム(AMZN)の躍進でウォルマート(WMT)の株価が高値から-36.86%下落し、誰もがウォルマート株はクソ株だと考えてもバフェット太郎は買い増しましたし、シェイクシャック(SHAK)など新興バーガーチェーン店の躍進や食肉消費期限切れ問題で業績が低迷して、マクドナルドはオワコンだと笑われた時期も買い増しました。さらに、クラウドビジネスへの移行が遅れて22四半期連続の減収に落ち込んで、株価が高値から一時-42.93%下落し、著名投資家ウォーレン・バフェットにも見限られたIBM株も依然として買い増しています。
このように、売上高や株価が低迷する程度では「売り」の材料にはなりませんし、破綻のリスクも高まりませんから、一度も「売り」を検討したことはありませんでした。
しかし、例えば仮にウォルマートが低価格戦略を捨てて高級路線に進んだり、マクドナルドがフランチャイズ展開をやめて直営店舗ばかりにするようであれば、業績の低迷は必至ですし、業績が景気に大きく左右されるビジネスに成り下がってしまいます。
つまり、企業自らが自分たちの強みを捨ててしまえば、将来のキャッシュフローが見込めなくなり、長期で保有してもメリットがなくなるのです。
こうした企業の動向は絶えずチェックして、企業の変化を感じ取る必要がありますから、例えディフェンシブ銘柄であったとしても「投資してあとは気絶していればいい」なんて簡単なことはないですし、チェックできる銘柄数も個人投資家なら16~20銘柄が限界なので、長期投資を前提とするならば保有銘柄数を20銘柄に絞ることをオススメします。
グッドラック。
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします
バフェット太郎は米国の超大型連続増配高配当株10社に均等分散投資していて、月に一度、配当を組入れ比率最低銘柄に再投資することで均等になるように調整しています。
こうすることで不人気銘柄を中心に買い増すことができるだけでなく、常に理想のポートフォリオを維持することができます。一方で、この投資法は倒産するかもしれない株に永遠に再投資し続けることになるので危険だとの意見もあります。
なるほど、確かに下落する株に再投資するということは、業績がいずれ底打ちし、株価とともに回復することが前提になっているので、この前提条件が崩れて株価が奈落の底へと落ちてしまうのなら、運用資産全体の一割が消失するだけでなく、倒産するまで買い増した投資資金のすべてが無駄になってしまうことになります。
実際、過去のダウ銘柄を見ても、ゼネラル・モーターズやイーストマン・コダックが破綻しましたし、IBMやフィリップ・モリス(現アルトリア・グループ)も一時、破綻の危機に瀕していました。
そのため、バフェット太郎が保有する10銘柄もいずれ破綻してしまうかもしれません。とはいえ、現在の経営成績を眺めると、どの銘柄も売上高はしっかりしているし営業キャッシュフローも優秀で、破綻しそうな気配はありません。また、どの銘柄も業績が景気に大きく左右されるわけではないので、しばらくは安心してホールドができそうです。
しかし、いずれ株を売るか、あるいは買い増すかの決断に迫られる日が来てしまうかもしれません。また、その基準というのも大まかにあります。
SPONSORED LINK
とはいえ、それは売上高が減少したとか営業キャッシュフローがマイナスに転じたとか、あるいは配当を減配したとか株価が50%も暴落したとか、そういった一時的な要因によるものではありません。「売り」の判断基準とは企業自らが自分たちの強みを捨ててしまった時です。例えば、バフェット太郎はこれまでアマゾン・ドットコム(AMZN)の躍進でウォルマート(WMT)の株価が高値から-36.86%下落し、誰もがウォルマート株はクソ株だと考えてもバフェット太郎は買い増しましたし、シェイクシャック(SHAK)など新興バーガーチェーン店の躍進や食肉消費期限切れ問題で業績が低迷して、マクドナルドはオワコンだと笑われた時期も買い増しました。さらに、クラウドビジネスへの移行が遅れて22四半期連続の減収に落ち込んで、株価が高値から一時-42.93%下落し、著名投資家ウォーレン・バフェットにも見限られたIBM株も依然として買い増しています。
このように、売上高や株価が低迷する程度では「売り」の材料にはなりませんし、破綻のリスクも高まりませんから、一度も「売り」を検討したことはありませんでした。
しかし、例えば仮にウォルマートが低価格戦略を捨てて高級路線に進んだり、マクドナルドがフランチャイズ展開をやめて直営店舗ばかりにするようであれば、業績の低迷は必至ですし、業績が景気に大きく左右されるビジネスに成り下がってしまいます。
つまり、企業自らが自分たちの強みを捨ててしまえば、将来のキャッシュフローが見込めなくなり、長期で保有してもメリットがなくなるのです。
こうした企業の動向は絶えずチェックして、企業の変化を感じ取る必要がありますから、例えディフェンシブ銘柄であったとしても「投資してあとは気絶していればいい」なんて簡単なことはないですし、チェックできる銘柄数も個人投資家なら16~20銘柄が限界なので、長期投資を前提とするならば保有銘柄数を20銘柄に絞ることをオススメします。
グッドラック。
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします
SPONSORED LINK
コメント