バフェット太郎です。

これまで米国株式市場の牽引役となってきたハイテク大手の「FAGA」株は、2月の調整局面以降、規制強化への懸念が高まったことで株価が急落したものの、アナリストらからは依然として強気の支持を受けています。

【アナリストの投資判断、強気の割合：2018年1月→4月】

グラフはアナリストの投資判断で強気の割合を表しています。

フェイスブック（FB）は保有する5000万人分もの個人情報が不正に利用された問題を受けて、株価は急落し、規制強化への懸念が高まったものの、新たな規制の導入には時間がかかりそうなことに加えて、ユーザーは心配するほど離脱しないとの楽観的な見通しから、強気の割合が1月の91.3％から4月93.2％と上昇しました。

また、アマゾン・ドットコム（AMZN）はトランプ大統領がアマゾンに対して課税強化や反トラスト（独占禁止）法違反での提訴を検討していることや、EU（欧州連合）で課税強化の動きが高まっていることから、株価は50日移動平均線を割り込むなど低迷しているものの、アナリストらの4月の投資判断は強気が91.5％と1月の87.0％から4.5ポイント上昇しました。

アップル（AAPL）は新型iPhoneの需要減少を受けて株価に勢いが見られませんが、アナリストらの4月の投資判断は84.2％が強気の見方を示すなど、1月の73.8％から大幅に上昇しています。

FAGA株はどれも事業の競争優位性が高く、フェイスブックのような問題を起こしてもユーザーが離脱せず、規制強化への懸念が高まったところで競合他社も追随できなくなることから、長期投資家にとっては
依然として魅力的な銘柄です。従ってアナリストらも強気の姿勢を崩す必要がないわけです。

しかし過去の経験則に従えば、多くの人の考えが一方に偏ったときというのは、悲惨な結末になりやすいです。例えば2000年以降の18年間だけで、ドットコムバブルの崩壊や新興国株バブルの崩壊、米不動産バブルの崩壊、金融危機を発端とした金融株の大暴落、原油価格暴落を発端としたエネルギー株の大暴落、薬価引き上げ問題を受けたバイオ株の暴落、そして仮想通貨ブームの終焉など。

多くの人の考えが一方に偏ったとき、未来は振り子のように反対方向へと動くものです。
　
さて、いよいよ4月から米主要企業による1ｰ3月期の第1四半期決算発表がスタートします。S&P500種指数を構成するハイテクセクターの第1四半期決算は前年同期比22％増が予想されている中で、企業は投資家の高い期待に応えることができるのでしょうか。

仮にできなければ、振り子が反対方向に動き始めるように、FAGA株ブームは残酷な結末を迎えるかもしれませんよ。

グッドラック。


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