バフェット太郎です。

5日のNYダウ株式市場は前日比+240.92ドル（+0.99％）高の2万4505.22ドルと上昇して取引を終えました。上昇した主な要因は米中貿易摩擦を巡る懸念が後退したためです。

これまで世界貿易戦争への懸念が高まっていたことで売られていた主要ハイテク株のFANG銘柄も、この日は上昇し、フェイスブック（FB）は+2.73％高、アマゾン・ドットコム（AMZN）+2.92％高、ネットフリックス（NFLX）1.74％高、アルファベット（GOOGL）+0.28％高と上昇、電気自動車大手のテスラモーターズも+6.54％高と急騰しました。

しかし、引け後にトランプ大統領が「中国の報復関税は不当」と非難し、中国からの輸入品1000億ドル（約10兆7000億円）相当に対して新たな追加関税を検討していることを明らかにすると、米国株式市場は時間外取引で2％急落しました。

また、トランプ大統領はネット通販最大手のアマゾン・ドットコムに対して、アマゾンが米郵政公社を非常に安い料金で商品を配送させているうえに、税金を十分に支払っておらず、公平な環境で事業を行っていないと非難したうえで、政策の見直しについて「非常に真剣に政策を検討する」との考えを示しました。

これを受けてアマゾンの株価も時間外取引で2％超下げています。

【アマゾン・ドットコム：AMZN】

アマゾンの日足チャートです。投資家らは50日移動平均線を上にブレイクアウトして調整局面を脱するのか、あるいは50日移動平均線がレジスタンス（上値抵抗線）となり反落してしまうのかどうかに注目していましたが、規制強化への懸念が高まる中でチャートはヘッド＆ショルダーを形成し、1200ドル方向を目指して下落していきます。

【ダウ平均：日足】

ダウの日足チャートです。チャートは弱気の三角保合いを形成しており、下にブレイクアウトする可能性が高まっている一方、200日移動平均線で長期投資家達がこぞって「買い」を入れる可能性もあり、投資家たちの思惑が交錯しています。

まぁ、バフェット太郎は毎月最後の金曜日に5000ドルを買い増すだけなので、株式市場が短期的にどう動こうが関係ありません。長期的に見れば2万2000～2万5000ドル（12～14％）のレンジなんて誤差の範囲であることを考えれば、長期投資家がするべきことは愚直に配当再投資するだけです。

それができないクソダサい投資家たちは、短期的な株価の上げ下げに一喜一憂しながら、バフェット太郎がセンチメントを無視して配当再投資してるところを嫉妬しながら眺めていてください。

グッドラック。


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