バフェット太郎です。

11日のNYダウ株式市場は前日比ｰ218.55ドル（ｰ0.90％）安と反落して取引を終えました。下落した主な要因は、トランプ大統領がシリアへの軍事介入を示唆したことで地政学的リスクが高まったためです。また、3月のFOMC（米連邦公開市場委員会）議事要旨を受けて、利上げペースが加速するのではとの懸念が高まったことも相場の足枷となりました。

シリアのアサド政権が化学兵器を使用したとの疑惑を巡って、トランプ大統領はツイッターで「ロシアはシリアに飛んでくるあらゆるミサイルを全て撃ち落とすと言っている。だったらロシアよ、準備しな。なぜならミサイルがシリアに飛んでくるからだ！そしてそのミサイルは、新しく、見事で、『スマート』な奴だ！」

これを受けて、ヨーロッパの航空管制統括機関であるユーロ・コントロールは、72時間以内にシリアに対する空爆がある可能性があるとし、航空会社に対して東地中海での飛行に注意するよう呼びかけました。

このように、地政学的リスクが高まったことを受けて、安全資産とされる米10年債が買われて利回りが低下（価格は上昇）し、金利上昇の恩恵を受けると見られていた金融株が軒並み急落しました。JPモルガン・チェース（JPM）はｰ1.68％安、ウェルズ・ファーゴ（WFC）もｰ1.31％安に沈みました。

また、この日労働省が発表した3月の米CPI（消費者物価指数）は前月比で予想「変わらず」に対して、結果0.1％の低下と10カ月ぶりのマイナスに落ち込んだことも、米10年債利回りの重しとなりました。

一方でこの日の午後に発表された3月のFOMC議事要旨によれば、メンバーの全員が向こう数カ月間に国内景気が底堅さを増し、インフレ率も上昇すると見ていたことがわかったことで、株式市場は下げ幅を拡大させました。

なぜ、FRB（米連邦準備理事会）が国内景気が底堅く、インフレ率が上昇すると見ていことが相場を押し下げる原因になっているかと言えば、そもそも投資家らは、国内景気はそんなに強くないと見ているからです。

国内景気が強くない中で利上げペースが加速すれば、リセッション（景気後退）を早めることになりかねないため、投資家らはFRBが強気の見通しに立って金融政策を進めていこうとしていることに不安を抱いているわけです。

【ダウ平均：日足】

ダウ平均の日足チャートです。弱気の三角保合いを形成していることから下にブレイクアウトしてしまうんじゃないかと心配されています。

特に今月末にはバフェット太郎の初の著書『バカでも稼げる 「米国株」高配当投資』の発売が控えていることも懸念材料です。

昨年末に仮想通貨の本が大量に書店に並んでいた時のことを思い出して欲しいんですけれども、大抵個人投資家が本を出すようになったら相場は終わるなんて言われていて、実際に仮想通貨ビットコインの価格が直近の高値から三分の一まで暴落しました。そう考えると、4月末に発売されるバフェット太郎の本は「強気相場の終わりの始まり」を知らせるシグナルになり得るのかもしれません。

とはいえ、長期的に見れば米国株式市場より大きく、そして優良企業が集まる場所などないことを考えれば、長期投資家にとって米国株式市場から離れることは間違っていると言えます。

バフェット太郎はこれから米国株式市場に弱気相場が訪れ、周りが総悲観になったとしても、絶好のチャンスと考えて、ひたすら買い増していくだけです！

グッドラック。


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