バフェット太郎です。

米通信大手3位のTモバイルUS（TMUS）と同業4位のスプリント（S）が合併することで合意しました。

両社が合併すれば通信業界からライバルが一社減り、価格競争が終結することを意味しますから、通信株のベライゾン・コミュニケーションズ（VZ）とAT&T（T）に投資している投資家にとって朗報です。

さて、今回の合併はTモバイルUSの親会社ドイツテレコムとスプリントの親会社はソフトバンクのどちらが主導権を握るのかに注目が集まりました。

そもそも両社の時価総額はTモバイルUSが550億ドル、スプリントは260億ドルですから、通常であればTモバイルUSが主導権を握るのは当然です。しかし、ソフトバンクの孫正義氏が将来あらゆるモノとインターネットが繋がる「IoT」時代において、スプリントは主要事業の中核になり得ると考えていたため頑なに主導権の譲歩を拒んでいました。

しかし、ドイツテレコムも経営権を譲ってしまえばTモバイルUSの業績を連結対象にすることができないため主導権を譲るわけにはいかなかったのです。

ところが今回、一転してソフトバンク側が主導権を譲歩し、TモバイルUSとスプリントの統合が合意しました。孫正義氏が譲歩した背景には、超高速無線通信を可能にする次世代通信規格「5G」の商用化が目前に迫っていたことが挙げられます。

これは「5G」の商用化で今後さらに設備投資がかさむだけでなく、各社が通信料の値下げで競い合う消耗戦となれば、財務基盤の弱いスプリントにとって不利な戦況が続くことが予想されるためです。

つまり、孫正義氏は勝ち目のない戦を回避し、同時にスプリントが抱える約300億ドルもの純負債をTモバイルUSに投げ渡すことで財務状況を改善させる道を選んだというわけです。

TモバイルUSとスプリントが合併すれば、契約者数は合わせて1億2600万人となり、1億5000万人のベライゾン・コミュニケーションズ（VZ）と1億4000万人のAT&T（T）に迫ります。また、新会社は「Tモバイル」となります。

両社は今後、約一年程度かけて合併が反トラスト法（独占禁止法）に触れるかどうかを審査する必要があるので、依然として破談となるリスクが残されているものの、短期的に見れば通信株にとって追い風が吹きます。

【ベライゾン・コミュニケーションズ（VZ）：週足】

【AT&T（T）：週足】

両社配当利回りが高く、投資妙味があります。

グッドラック。


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