バフェット太郎です。

今から約21年前の1997年7月、タイ・バーツの暴落を発端としたアジア通貨危機が世界経済を襲いました。

当時、アジア諸国の多くは米ドルに自国通貨を連動させるドルペッグ制を採用していたため、対米ドルで為替レートは安定し、物価も比較的安定していました。しかし、米国が段階的に政策金利を引き上げる中で、アジア諸国も追随の利上げをせざるを得なくなった結果、新興国通貨は実力以上の水準で高止まりするようになり、輸出競争力は低下しました。

輸出競争力が低下した新興諸国は慢性的な経常赤字に苦しむようになり、為替市場でタイ・バーツが暴落、タイ中銀が通貨下落を阻止するためにバーツ買いドル売り介入を実施するも、結果的に暴落は止められませんでした。

さて、2018年の現代においてもアジア通貨危機直前と同じような光景が見られます。たとえばFRB（米連邦準備制度理事会）が政策金利を段階的に引き上げているため、新興諸国もこれに合わせて利上げせざるを得ない状況に陥っています。

これは投資資金が利回りの低いものから利回りの高いものへと流れる傾向があるため、米国の利上げに新興諸国が追随しなければ米ドル高自国通貨安を招きかねず、国内のインフレ率が大きく上昇しかねないからです。

また、政策金利が引き上がるということは金融引き締めを意味しますから、景気後退のリスクが高まります。すると投資家らは安全資産とされる米長期債に資金を移すため長期金利は下落（価格は上昇）する一方、米短期金利は政策金利に連動するように上昇（価格は下落）するため、長短金利差が縮小します。


歴史を振り返ると長短金利差がマイナス圏に陥った後、再びプラス圏に浮上すると、その後間もなくリセッション入りをしていたことから、今回も金利差には注意する必要があります。

【長短金利差：1995ｰ1997末】

チャートは1995年から97年末にかけての長短金利差です。96年以降、金利差はズンズンと低下していきました。【長短金利差：2016ｰ2018.6末】

2016年から18年6月末までの長短金利差はアジア通貨危機直前同様、低下が続いています。

【ドル指数：1993ｰ1997末】

ドル指数は95年4月の80.43を底値に大きく上昇しています。また、ドル指数は97.17と80.43から+20.8％急騰した後にアジア通貨危機に発展しました。

【ドル指数：2016ｰ2018.6末】

FRBによる政策金利の引き上げが続くことを考えれば、ドル買い需要が高まるのは必然です。そこで、アジア通貨危機直前で見られた上昇率+20.8％を当てはめると106.48となります。現在の水準は94.41ですから、ここからの上昇率は+12.8％となり、ドル円は124円程度まで上昇し、新興国株はそれまでボコボコに売られることが予想されます。

ちなみに、アジア通貨危機によるダウ平均の下落幅は高値から最大ｰ16.9％でした。

グッドラック。 


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