バフェット太郎です。
15日のNYダウ株式市場は前日比ー89.44ドル(ー0.35%)安の2万5250.55ドル、S&P500種指数はー16.34ポイント(ー0.59%)安の2750.79ポイント、ナスダック総合指数はー66.15ポイント(ー0.88%)安の7430.74ポイントと三指数ともに下落しました。
金利上昇や企業業績への懸念が高まる中、市場の牽引役となってきたハイテク株にこれまでの勢いが見られません。
【ナスダック総合指数:日足】
ナスダック総合指数は依然として200日移動平均線のレジスタンス(上値抵抗線)に抑えられており、上にブレイクアウトできるのか、あるいはズルズルと値を下げていくのかが注目されます。
この日のFANG銘柄はフェイスブック(FB)ー0.14%安、アマゾン・ドットコム(AMZN)ー1.55%安、ネットフリックス(NFLX)ー1.89%安、アルファベット(GOOGL)ー1.62%安と軒並み下げており、アップル(AAPL)とマイクロソフト(MSFT)もそれぞれー2.14%安、ー1.80%安と下げを主導しました。
投資家らは今回の暴落が一時的なものなのか、あるいは長期的なものなのかを見極めようとしています。
そもそもFANG(あるいはFAAMG)銘柄のバリュエーションは00年のドットコムバブルと比べて妥当な水準であるため、バブルの兆候は見られません。たとえば予想PERが100倍を超えているアマゾンですら、これまでの利益成長率を加味すれば妥当と言えます。
しかし、株価の行方は必ずしもバリュエーションだけを気にしていればいいというわけではありません。事実、バイオ株ブームの終焉は薬価引き下げなどルールの改定が原因でした。
これと同じように、ハイテクセクターを巡る環境の変化が株価を左右する可能性は十分にあります。たとえば、アップルや半導体メーカーは中国で製品を生産していますが、米中貿易戦争が激化していることから、生産地を中国以外のアジア諸国に移転することを余儀なくされつつあります。仮に生産地を移転するとなれば、莫大な投資費用が掛かることから株主価値が減少することが予想されます。
また、フェイスブックやアルファベットは個人情報の流出問題を背景に、今後セキュリティー面で莫大な投資を余儀なくされますし、アマゾンに至っては売上高に課税される恐れがあることに加えて人件費の高騰もリスク要因となっています。
このように、ハイテクセクターを巡るリスクは以前にもまして高まっていることから、ハイテク株の暴落は長期的なものと見る投資家も少なくありません。
つまり、ハイテクセクターは成長するものの、利益は漸減し、時価総額は長期で低迷する可能性があるというわけです。
グッドラック。
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15日のNYダウ株式市場は前日比ー89.44ドル(ー0.35%)安の2万5250.55ドル、S&P500種指数はー16.34ポイント(ー0.59%)安の2750.79ポイント、ナスダック総合指数はー66.15ポイント(ー0.88%)安の7430.74ポイントと三指数ともに下落しました。
金利上昇や企業業績への懸念が高まる中、市場の牽引役となってきたハイテク株にこれまでの勢いが見られません。
【ナスダック総合指数:日足】
ナスダック総合指数は依然として200日移動平均線のレジスタンス(上値抵抗線)に抑えられており、上にブレイクアウトできるのか、あるいはズルズルと値を下げていくのかが注目されます。
この日のFANG銘柄はフェイスブック(FB)ー0.14%安、アマゾン・ドットコム(AMZN)ー1.55%安、ネットフリックス(NFLX)ー1.89%安、アルファベット(GOOGL)ー1.62%安と軒並み下げており、アップル(AAPL)とマイクロソフト(MSFT)もそれぞれー2.14%安、ー1.80%安と下げを主導しました。
投資家らは今回の暴落が一時的なものなのか、あるいは長期的なものなのかを見極めようとしています。
そもそもFANG(あるいはFAAMG)銘柄のバリュエーションは00年のドットコムバブルと比べて妥当な水準であるため、バブルの兆候は見られません。たとえば予想PERが100倍を超えているアマゾンですら、これまでの利益成長率を加味すれば妥当と言えます。
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そのため、ハイテク株の暴落は一時的なものと考える投資家は多いです。しかし、株価の行方は必ずしもバリュエーションだけを気にしていればいいというわけではありません。事実、バイオ株ブームの終焉は薬価引き下げなどルールの改定が原因でした。
これと同じように、ハイテクセクターを巡る環境の変化が株価を左右する可能性は十分にあります。たとえば、アップルや半導体メーカーは中国で製品を生産していますが、米中貿易戦争が激化していることから、生産地を中国以外のアジア諸国に移転することを余儀なくされつつあります。仮に生産地を移転するとなれば、莫大な投資費用が掛かることから株主価値が減少することが予想されます。
また、フェイスブックやアルファベットは個人情報の流出問題を背景に、今後セキュリティー面で莫大な投資を余儀なくされますし、アマゾンに至っては売上高に課税される恐れがあることに加えて人件費の高騰もリスク要因となっています。
このように、ハイテクセクターを巡るリスクは以前にもまして高まっていることから、ハイテク株の暴落は長期的なものと見る投資家も少なくありません。
つまり、ハイテクセクターは成長するものの、利益は漸減し、時価総額は長期で低迷する可能性があるというわけです。
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