バフェット太郎です。

米国の経済指標が徐々に悪化してきており、リセッション(景気後退)の兆候を示しつつあります。

【米住宅着工件数とS&P500種指数】
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米住宅着工件数は予想122万5000件に対して、結果122万8000件と予想を上回ったものの、徐々に鈍化傾向にあります。過去を振り返れば、米住宅着工件数がピークをつけてから1年半~2年後に株価が天井をつけたことから、今回、18年5月を起点とすれば、S&P500種指数は19年末~20年春頃に天井をつけると予想できます。

そもそも住宅着工件数とは、実際に住宅の建設が始まった件数を指すわけですが、この指標は株価の先行指標となる場合が多いです。

なぜなら、業者が家やマンションを建築するということは、住宅建築に必要なさまざまな資材(木材やレンガ、セメント、パイプなど)が必要となるため、たくさんの業界が潤うことに他ならないからです。そのため、住宅着工件数が伸びれば企業業績が拡大し、株高に繋がるというわけです。

しかし、その逆もまた同じです。たとえば、人々は金利上昇局面で住宅ローンを組むと割高になってしまうので、住宅の購入を手控えるようになります。こうした金利環境の中で業者が家やマンションをいくら建設しても売れないものは売れないので、建設そのものを止めるようになります。すると、資材の発注が減少し、企業業績が悪化、株安に繋がるというわけです。

そのため、住宅着工件数が徐々に鈍化していることに投資家は注意を払わなければなりません。

【米中古住宅販売戸数とS&P500種指数】
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次に米中古住宅販売戸数ですが、予想520万戸に対して、結果522万戸とこちらも予想を上回ったものの、やはり鈍化傾向にあります。

米中古住宅販売戸数は中古住宅がどれくらい売れたかを表す指標です。家やマンションが売れているということは、それにあわせて家具や家電なども売れることを意味するため、経済全体に広く波及することが予想されます。

ただし、これも住宅着工件数と同じですが、住宅の購入が手控えられるということは、家具や家電をいっぺんに購入する機会がなくなります。そのため、幅広い業種で企業業績が悪化し、株安に繋がります。

そのため、住宅販売戸数が鈍化しているということは、企業業績の下振れリスクも大きくなっていることを意味します。

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最後にミシガン大学消費者信頼感指数ですが、こちらは予想98.4に対して、結果97.5と予想を下回りました。

そもそも消費者信頼感指数とは「人々が経済に対して順調であると感じているかどうか」を表す指標です。この消費者信頼感指数が高ければ、人々は将来の景気見通しに対して楽観的になっていると言えるので、97.5という数字は人々が機嫌よく買い物をしていることを表しています。

とはいえ、過去を振り返ると弱気相場の直前は必ず90を超えていたことを考えると、投資家は現在の水準を憂慮すべきです。

★★★

米国経済が徐々に悪化しつつあり、リセッションの兆候が見え始めた今、投資家は一年~一年半後にやってくる米国株の暴落に備えて、リスクの高い取引は避けた方が賢明です。

グッドラック。

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