14年7月から18年11月末までの日米金利差とドル円相場を眺めると、逆相関の関係が目立ちます。これは、投資家らの金利見通しと実際の金利の動きにギャップが生じたためです。

たとえば、17年11月頃から18年6月末まで間、逆相関の関係が続きましたが、これは日銀の金融緩和が出口に向かっているとの観測が突如浮上したことで、金利差は今後縮小に向かい、ドル安円高が進むと考えられたためです。

 しかし、その後黒田総裁が出口戦略について明確に否定したことに加えて、フォワードガイダンスを導入したことで少なくとも19年秋までの利上げがないことがわかると、金利差は縮小しないとの見方から再びドルが買われ相関関係に戻りました。

さて、今後の見通しですが、FRBは19年に三回の利上げを想定している一方、「資産価格の下落次第では利上げの手を止める」と明言しています。一方で投資家らは19年の利上げ回数を一～二回と予想しています。

そのため、株式市場が堅調に推移した場合、FRBは当初の予想通り19年三回の利上げに踏み切ることが予想されます。これは投資家らが予想している回数よりも一～二回多いことを意味するため、予想以上に金利差が拡大することになり、ドル高が加速すると考えられます。

一方で、株価が低迷すれば、FRBは利上げの手を休めることになり、金利差が拡大しません。しかし、投資家らはすでに一～二回程度であることを織り込んでいることを加味すれば、仮に利上げ回数が一回に留まったとしても、下落幅は限定的と言えそうです。

従って、投資家がすでに景気減速を織り込みつつあることを考えれば、上振れリスクの方が大きく、大方の予想に反してドル高が加速する公算が大きいです。

グッドラック。

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