バフェット太郎です。

米住宅市場の崩壊が米国株終わりの始まりを教えてくれています。

米商務省が発表した米新築住宅販売戸数は予想58万3000戸に対して、結果54万4000戸と予想を下回りました。予想を下回ったのはこれで5カ月連続で、前月比でｰ8.9％の減少しました。この減少率は昨年12月以来最も大きなもので、住宅市場が崩壊しつつあることを示唆しています。

【米新築住宅販売戸数とS&P500種指数】

（※グレーのゾーンはS&P500種指数の弱気相場を示しています。）

過去29年間を振り返れば、米新築住宅販売戸数がこれまでのサポートライン（緑のライン）を割り込むと、そこからおよそ一年後に株価が天井をつけて弱気相場入りしていることが確認できます。

この日発表された10月の米新築住宅販売戸数は9月に引き続き二カ月連続でサポートラインを割り込んだことや、住宅販売売上高が北東部で前年比18.5％の減少、さらに米国全体で同12％減少していることで、米住宅市場が崩壊しつつあることがわかります。

ちなみに、米住宅市場が崩壊しつつある主な要因は、住宅金利ローンの上昇に加えて、職人の人手不足によりコストが上昇して販売価格が高騰しているためです。

そのため、消費者が住宅の購入を手控えており、住宅販売が落ち込んでいるわけです。

さて、FRBのパウエル議長は資産価格が下落すれば、利上げの手を休めると明言していることから、このまま住宅販売戸数が落ち込めば、利上げの手を休める可能性があります。

過去を振り返れば、利上げの打ち止め後、株価が最後の株高を見せていたことから、今回も同じような展開になると予想しています。つまり、米住宅市場の崩壊が始まりつつある中で、（利上げの打ち止めに支えられて）米国株は最後の株高が期待できるというわけです。

グッドラック。

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