バフェット太郎です。

3日のNYダウ株式市場は、米中貿易戦争休戦の合意を受けて、前日比+287.97ドル（+1.13％）高の2万5826.43ドルと急騰したものの、投資家らはこれを「休戦」ではなく「長期化」と受け止めて、安全資産の債券に資金が流れました。

結果、米5年債利回りは2.807％に対して米2年債利回りは2.811％と、2007年以来初めて逆転しました。これは、米国経済のリセッション（景気後退）入りが近いことを意味しています。
過去30年間の米5年債利回りと米2年債利回りの差の推移を振り返ると、利回り格差がマイナス圏に沈み、その後プラス圏に浮上すると、半年以内にリセッション入りしていることが確認できます。

ちなみに、90年のリセッションは利回り格差がプラス圏に浮上してから6カ月でリセッション入り、01年は2カ月、07年は4カ月でリセッション入りしました。

そのため、未だマイナス圏に沈んだばかりであることから、米国経済が直ちにリセッション入りするとは考えにくいです。また、過去を振り返れば、マイナス圏に突入した後も株価はグングン上値を切り上げる傾向があるので、相場から降りるのも早すぎると言えます。

そもそもなぜ、リセッションの直前で短期債利回りが長期債利回りを逆転するのかと言えば、短期債利回りが政策金利の影響を受けやすい一方、長期債利回りは投資家の動きに影響を受けやすいからです。

たとえば、FRBは景気が良くなると、景気の過熱を抑制するために金利を引き上げます。すると、短期債は政策金利に影響を受けやすいので、利上げ局面ではズンズンと利回りが上昇（価格は下落）します。

一方で、金利が上がれば住宅ローン金利も上昇するので、人々は住宅購入を手控えるようになります。住宅が売れなければ、幅広い業種で業績が悪化します。これを織り込むようにして株価は売られます。

投資家は株を売ったお金で、安全資産とされる長期債に投資するようになります。長期債に資金が流入すれば利回りは下落（価格は上昇）します。

結果、景気拡大期の最終局面では、いつも短期債利回りが上昇し、長期債利回りが下落するといった景色が見られるわけです。そのため、利回り格差の逆転現象が起こることは時代の必然と言えます。

いずれにせよ、米国株の強気相場はクライマックスを迎えています。

グッドラック。

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