バフェット太郎です。

リセッションの前触れとして知られる長短金利差の逆転現象が見られる中、多くの投資家は先行き見通しに不安を感じていると思います。しかし、長期投資家は先の見通せない未来を恐れる必要はありません。なぜなら、2050年にかけて米国株に追い風が吹いているからです。

過去を振り返れば、米国株式市場は労働力と密接な関係があることで知られています。たとえば、労働力が不足すれば賃金が上昇し、消費が拡大します。消費が拡大すれば企業業績が拡大するので株価が上昇するというわけです。

一方で、労働力が過剰状態に陥れば、賃金が下落して消費が減退します。消費が減退すれば企業業績が縮小するので株価が下落します。

そのため、過去108年間の米国株式市場を振り返ると、労働力が不足になると株価は上昇する傾向にあり、労働力が過剰状態に陥ると株価が下落する傾向にあります。 下段のチャートは1910年から2060年までの労働力の推移を表していて、「0」を上回っているなら労働力が不足していることを意味し、下回っているなら過剰であることを意味します。

そこで、過去108年間の労働力と株価のリターンの関係を調べると、株価の年平均利回りは、労働力が不足していると高く、過剰状態であると低い傾向にあることがわかりました。

チャートを眺めると、労働力が不足している時代は概ね株価のリターンが高い傾向にあることがわかります。

さて、米国経済はミレニアル世代（10代後半～30代半ば）がこれからの主要購買層として期待されているわけですが、同時に彼らの親世代であるベビーブーマー世代が引退していくことで、労働力不足が深刻化し、ミレニアル世代の賃金を押し上げることが予想されます。

過去108年間を振り返ると、米国の産業構造は農業国から工業国を経て、さらにサービスやハイテク技術中心の経済へと発展を遂げてきました。この間、二回の大きな戦争、恐慌、インフレ、金本位制から管理通貨制への移行など、経済は驚くほど大きく変化してきました。

しかし、株価のリターンはそれらの要因よりも、労働力の影響を大きく受ける傾向があるので、投資家は先の見通せない未来やリセッションを恐れて無駄な売買を繰り返すよりも、手放す必要のない一握りの優良株やS&P500ETFに投資して、配当を再投資し続けた方が賢明です。

グッドラック。


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