バフェット太郎です。

調査会社大手のネッド・デービス・リサーチによれば、2018年の相場は1972年以降、どの資産に投資したとしても儲からなかった最悪の年とのこと。

通常のマーケットでは、何かが下がれば、他の何かが上がるものです。たとえば、08年の金融危機では株式が下落した一方、債券が上昇しました。また、00年のドットコムバブル崩壊は株式が下落した一方、REITが買われました。さらに、著名投資家バフェットが史上最高の投資タイミングとして挙げた1974年の弱気相場では、株式が売られた一方、コモディティが買われました。

しかし、今年は米国株が-0.8％とほぼ横ばいだった一方、米長期債は-5.8％、コモディティ-6.3％、新興国株に至っては-15％とどの資産も軒並み売られました。

投資家はそれぞれポジションを解消した一方、それを別の資産に振り分けることなく、現金として保有していると考えられます。

つまり、投資家のリスク耐性は強固になっていることに加えて身動きが軽い状態になっているので、材料次第ではリスク資産の米国株や新興国株に投資資金が流入することが期待できます。

ちなみに、2019年は大統領選挙の前年（任期三年目）であることから、買い材料も出やすく、米国株は大きく上昇することが期待されます。

なぜ、大統領選挙の前年に相場が上昇しやすいかと言えば、どの政権も大統領選挙を意識して景気のテコ入れをして有権者の支持を得ようとするからです。事実、1954年以降、大統領選挙の前年で下落したのは2015年の一度だけです。この年はFRBが9年半ぶりの利上げに踏み切った年で、金融緩和解除が相場の重しになりました。

ちなみに、大統領が共和党の場合の平均騰落率は+17.4％と民主党より良好な結果でした。

こうしたアノマリーがあることに加えて、利上げの打ち止めが意識されていることもあり、2019年は株高になる公算が大きいです。過去を振り返れば大統領選挙の前年に20％以上上昇した年も少なくないことから、ダウ平均は3万ドルを突破することも考えられます。

ただし、任期四年目となる2020年は大統領サイクルの中で最もパフォーマンスの悪い年であることから、投資家は株高に熱狂することなく、20年以降のリセッション（景気後退）入りを覚悟した方がいいかもしれません。

グッドラック。


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