バフェット太郎です。

米国株式市場は貿易摩擦を巡る懸念が和らぐ中、株価は反発して推移していますが、米経済指標は徐々に悪化しつつあり、リセッション（景気後退）の兆候を示しつつあります。

先日発表された、ミシガン大学消費者信頼感指数の速報値は予想97.0に対して、結果90.7と予想を大きく下回りました。

そもそも消費者信頼感指数とは、「人々が今の経済が順調であると感じているかどうか、そしてこの先どうなると思っているか」について、意見調査の結果をまとめたものです。

米国の消費者は「買い物好き」で知られていますが、巨額のお金が買い物に費やされることで、経済全体に大きな影響を与えています。そのため、投資家やアナリストたちは、彼らが機嫌良く買い物をしているのか、あるいは不安を感じながら買い物をしているのか、慎重に見守っているわけです。

消費者信頼感指数が高ければ、人々は米経済が順調に拡大していると感じていることを意味するので、たとえば、先月80だった消費者信頼感指数が今月90になっていた場合、人々は景気が上和向いてきたと感じていることになります。逆に指数が下がった場合、人々は景気の先行きに不安を抱いていると言えます。

ただし、注意しなければならないことがあります。それは、数値の振れ幅が大きく安定していないということです。これは、人々の心理が直近のニュースに大きく影響されるためです。

たとえば、政府機関の一部閉鎖や米中貿易摩擦への懸念、直近の株価暴落などを要因に、米消費者心理が急速に悪化しているとも言えます。

さて、先月98.3だった指数が今月90.7に下落したということは、人々は景気の先行きに対して悲観的になっていることがわかります。

【米ミシガン大学消費者信頼感指数とS&P500種指数】

過去を振り返ると、00年と07年のリセッションで共通していたことは、リセッションの直前か直後に指数が大きく落ち込んでいということです。

もちろん、必ずしも指数の落ち込みがリセッションを意味するものではないので、たとえば05年や11年に指数が落ち込んでもリセッション入りしませんでした。

そのため、今後、指数がさらに落ち込んだとしてもリセッションを回避してしまうことだって考えられます。とはいえ、強気相場が10年続いていること、永遠に続く強気相場などないことなどを考えると、投資家は先行きに対して慎重になった方がいいと思います。

ところで、バフェット太郎は毎月最後の金曜日に組入れ比率最低銘柄を5000ドル買い増すということを運用ルールにしているわけですが、こうした機械的な運用を実践している投資家にとって、景気見通しを予想することは意味があることなのでしょうか。

結論から言えば、突然の暴落にパニックに陥ったりしないためにも経済指標を確認しておくことは必要です。

たとえば過去、何度も経済指標や投資家心理の悪化、アノマリーなどを要因に暴落論が囁かれ、そのたびに積立投資をやめたりポジションを解消する投資家がいました。（具体的な例を挙げれば、15年の中国発世界同時株安、同年のFRBによる利上げ、16年のブリグジットなどがそれです。）

しかし、結果論ではあるものの、途中で現金比率を高めた投資家は、その後の強気相場の恩恵を享受することが出来なかったのです。

とはいえ、経済指標は必ずしも未来を正確に予想するものではありません。10年のギリシャ危機や11年の米国債ショックで経済指標が弱気相場入りのシグナルが出た際、一部の投資家は2012年に株価は大暴落すると予想し、株を投げ売りしたのです。結果的にこの投資判断も間違いだったわけですが。

このように、経済指標を日々確認しておくということは、未来を正確に占うためではなく、投資家自身の気持ちを落ち着かせるために必要なことなのです。別の言い方をすれば、個人投資家の投資成績が悪い原因は、銘柄選びや投資タイミングが悪いわけではなく、投資家自身の下手くそな投資判断によるものです。

グッドラック。


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