バフェット太郎です。

アップルが第1四半期決算を発表しました。内容はまちまちでした。

EPSは予想4.17ドルに対して、結果4.18ドルと予想を上回りました。

売上高は予想840億ドルに対して、結果843億1000万ドルと予想を上回りました。

19年1-3月期の売上高見通しは予想599億8000万ドルに対して、ガイダンス550億~590億ドルと予想を下回りました。

米州市場の売上高は前年同期比+6％の369億ドルでした。

欧州市場の売上高は同-3％の204億ドルでした。

中国市場の売上高は同-27％の132億ドルでした。

日本市場の売上高は同-5％の69億ドルでした。

アジア太平洋市場の売上高は+1％の69億ドルでした。

売上高全体の三分の二を占めるiPhoneの売上高は611億ドルと、前年同期比-15％の減少でした。これまでアップルは販売数量の落ち込みを販売価格を引き上げることで売上高を維持してきましたが、消費者は高すぎる新型機種を敬遠するようなってきており、同社は戦略の見直しを余儀なくされています。

特に落ち込みの激しい中国市場では、高機能スマホを安価で提供するファーウェイやシャオミなどとの競争が激化していることに加えて、景気減速を背景に高価なアップル製品が敬遠されていることなどが要因として挙げられます。

ルカ・マエストリCFO（最高財務責任者）によれば、ドル高や買い替えペースの減速も低調な売上高の要因として挙げており、この状況に対して「新型iPhone XRを値下げして販売をテコ入れしている」と述べました。

また、これまで期待されていたサービス事業の売上高成長率も鈍化し始めています。アプリ販売や音楽配信などを含むサービス事業の売上高は前年同期比+19％の増収だったものの、20％以上の伸びを記録していた過去6四半期から減速しました。

ちなみに、サービス事業の売上高の4割を占めるのが保険の「アップル・ケア」であるわけですが、これはiPhone販売の動向に大きく左右されるため、販売数量が低迷する中でサービス事業の成長に疑問視する声も出ています。

ただし、同部門の粗利益率は63％と、前年同期の58.3％から上昇しており、規模の拡大が効率性を高めていることがわかります。

現在、サービス加入者は3億6000万人ですが、iPhoneだけでなくiPadやアップルウォッチなどのウエラブル端末の販売を伸ばすことで、2020年までに5億人を目指すとしています。

【アップル（AAPL）：日足】

予想を上回る四半期決算とサービス事業の粗利益率上昇を好感して、株価は時間外取引で+5.8％高と急騰しています。また、アップルは決算発表に先駆けて、今月初めに売上高見通しを下方修正していたため、ガイダンスが予想を下回ったことも「織り込み済み」として新たな「売り」材料とはなりませんでした。

ただし、引き続き減収が見込まれていることや、有望市場と期待されていた中国市場で落ち込みが激しいことなど、課題が何も解決されていないことから、投資家が楽観的になるのは時期尚早です。

いかなる優良株も、強気相場が永遠に続くわけでもありませんし、株価が長期で低迷する場合があることを考えれば、株主はしばらく冬の時代が続くと覚悟した方が良いかもしれません。

グッドラック。


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