バフェット太郎です。

投資の世界では「S&P500ETFに投資して、配当を再投資し続けること」が賢明な投資法のひとつとして知られていますが、市場平均への投資は、いつの時代でも儲かるというものではありません。

そもそも「S&P500ETFに投資すれば儲かる」というのは過去の経験則からきています。たとえば、1989年から2019年までのS&P500種指数のトータルリターン（配当再投資込みのリターン）を振り返ると、およそ19倍も値上がりしていることがわかります。これは年平均11.1％の利回りを意味します。

このように、過去に答えを求めた結果「米国株への投資は長期的に見れば報われる」と結論付けられているわけです。しかし、タイミングが悪ければ、長期的に見ても報われない可能性があります。

たとえば、1999年末～2009年末は、過去30年間で最もパフォーマンスの悪い10年間だったわけですが、この10年間の投資成績は-9.1％、年平均-0.95％で資産評価額が減少した厳しい時期でした。

ぼくたちは、2009年3月以降、米国株式市場が史上最長となる超長期強気相場が始まることを知っているので、「含み損を気にせず買い持ちすればいいだけ」と言えますが、当時は未だ不況が始まったばかりと考えられていて、とても買い増しできるムードになかったわけです。

そもそも、多くの投資家は株式投資に対して年平均6～8％の利回りを期待しています。しかし、過去10年間を振り返ると、年平均利回りは-0.95％、さらに不況が始まったばかりで値上がりする見込みが当分ないとくれば、誰も米国株に投資しようなどと思わず、好調だった新興国株が値下がりしているタイミングを見計らって、米国株から新興国株に乗り換えようと考えるのは至極自然なことです。

このように、「含み損を気にせず買い持ちすればいいだけ」というのは、史上最長の強気相場を経た今だからこそ言えるわけで、当時（09年3月）はとても言える状況ではありませんでした。

つまり、「S&P500ETFに投資して配当を再投資し続ける」という投資戦略は、簡単なようで（実行に移すのは）難しく、場合によっては10年経っても報われないこともあることも覚悟しなければなりません。

ちなみに、投資のイメージとしては以下のようなものになります。

本来、企業価値とは年々上がり続けるものです。これは、企業が毎年利益を上げることで純資産が増加するためです。また、成熟した企業は配当再投資や自社株買いなど積極的に株主還元するため、純資産はそれほど増えませんが、株主が保有する一株当たりの企業価値は上がるので、実質的には同じことです。

そのため、上のグラフのように企業価値は年々上がります。ただし、株価は下限と上限のレンジ内でランダムに推移します。これは株価が企業の内的要因に左右されるだけでなく、外的要因にも左右されるためです。

たとえば、企業の稼ぐ力は変わっていないのに、不況などで投資家が資金を引き上げなければならない状況では、株価は値下がりするものだからです。

つまり、「企業価値が〇年前より上昇しているのにも関わらず、株価は当時よりも低い水準にある」というのはこのために起こり得るわけです。しかし、長期的にみれば企業価値は上昇し、株価の下限（オレンジの線）も切り上がっていることから、株価は買い値を次第に割り込まなくなります。

とはいえ、これは個別銘柄でいえば、安定したキャッシュフローが見込める企業にのみ言えることで、すべての銘柄に対して言えるわけではありません。ただし、S&P500種指数のように幅広く分散されている場合では、安定したキャッシュフローが見込める個別銘柄同様、同じことが期待できます。

従って、投資家は上記のグラフをイメージしながらS&P500ETFや一握りの優良株に投資して、配当を再投資し続けることができれば、長期的に報われる公算が大きいと言えます。

グッドラック。


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