バフェット太郎です。

マークイットが発表した5月のPMI（米製造業購買担当者景気指数）は予想52.5に対して、結果50.6と予想を下回りました。これは、前月の改定値52.6から低下し、2009年9月以来、およそ10年ぶりの低水準となりました。

米中貿易戦争がエスカレートする中、新規受注指数が49.7と、景気拡大と縮小の分かれ目となる50を下回りました。これは09年8月以来初めてのことです。

また、5月の米サービスPMIも予想53.2に対して、結果50.9と予想を下回りました。

いずれも50を上回っていることから、ただちにリセッション（景気後退）入りする可能性は低いものの、指数が50を目指して下落基調が続いていることを考えれば楽観は禁物です。

さらに、商務省が発表した4月の米新築住宅販売戸数は予想67万5000戸に対して、結果67万3000戸と予想を下回りました。前月比では予想-2.8％に対して、結果-6.9％と予想を大幅に下回っています。
ただし、前月の販売戸数は69万2000戸から72万3000戸に上方修正され、2007年10月以来の高水準を記録しました。加えて、住宅価格の中央値は34万22000ドルと、前年比+8.8％上昇するなど、新築住宅市場は中古住宅市場と比べて好調であることがわかります。

これは、中古住宅ほど在庫不足に陥っているわけではないため、十分な供給量が確保できていることに加えて、住宅ローン金利が昨年末の4.9％から、現在は4.1％と低下していることが追い風となっているためです。

さて、過去を振り返ると、米新築住宅販売戸数がピークを迎えてからおよそ二年でリセッション入りしていることから、2021年頃にもリセッション入りする公算が大きいです。また、株価は景気に先駆けて下落するものなので株価のピークはそれよりも先になることが予想されます。

いずれにせよ、経済指標が鈍化していることに加えて、米中貿易戦争がエスカレートしていることを考えると、投資家はリスクの高い取引は控えておいた方が良さそうです。

グッドラック。


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