バフェット太郎です。

米中貿易戦争が激しさを増す中、中国はズブズブと深みにハマり追い詰められています。

そもそも、2018年の中国の対米輸出額が5390億ドルだったのに対して、米国の対中輸出総額は1200ドルと、相手国への依存度は中国の方が4倍以上大きいです。さらに中国のGDPは米国のおよそ半分しかないことを考えると、その影響度はさらに深刻なものです。

こうした輸出総額の違いから、米国は2500億ドル相当の中国製品に対して関税を課してもなお3250億ドル相当の中国製品に対して関税を課す余力がありますが、中国にはその余力がほとんどありません。なぜならもともと1200億ドル相当しか輸入していないからです。

そのため、関税の報復合戦はゲームが始まる前から米国が勝つことが明かで、ゲームを進めれば進めるほど中国は深みにハマっていく運命にあるのです。

こうした中、中国の切り札として注目を集めているのが「レアアース（希土類）」です。

レアアースは世界的に産出量が少ないレアメタル（希少金属）の一種で、電気自動車やスマホ、パソコンなどの生産に欠かせない材料であることから「ハイテク産業のビタミン」とも呼ばれています。

レアアースの世界最大の産出国は中国で、世界のおよそ80％を握っていると言われています。そのため、中国はレアアースの輸出を禁止することで米国に報復することができるというわけです。

とはいえ、中国にとって「レアアース砲」を使用するのは必ずしも賢明な選択ではありません。

なぜなら、中国が「レアアース砲」を米国に対して撃てば、”明日は我が身”と世界各国が一斉に代替資源の開発を進めるだけでなく、中国離れが加速するからです。

事実、中国は2010年に尖閣諸島を巡る紛争を理由に、日本に対してレアアースの輸出を禁止することを発表しました。しかし、WTO（世界貿易機関）が禁輸をルール違反とし、中国の政治的な信頼が失墜しました。

また、禁輸したことでレアアースの価格が高騰し、違法採掘が急増するなど公害問題が発生しました。そのため、禁輸により再びレアアースが高騰すれば、中国の公害問題が一層大きくなることが予想されます。

さらに、禁輸を受けてトヨタやホンダなどの自動車メーカーはレアアースの利用を抑える新技術を開発しました。さらにオーストラリアなどからレアアースを輸入するなど、輸入国の分散化が進みました。

つまり、中国が米国に対して「レアアース砲」を撃てば、短期的な影響はあるものの、長期的に見れば政治的なリスクを高め、さらに中国とレアアース離れを加速させるだけなので賢明な選択とは言えないというわけです。

グッドラック。


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