バフェット太郎です。

バフェット太郎はコカ・コーラ(KO)やプロクター&ギャンブル(PG)といった優良株10銘柄に均等分散投資しているわけですが、今日の優良株が明日も優良株である保障などどこにもないことから、永久保有するかどうかはわかりません。

保有銘柄の売却条件としては、「事業の競走優位性が崩壊した場合」を想定しています。これはよく誤解されるので先に書いておきますけれども、業績の低迷や株価の暴落が必ずしも競走優位性の崩壊を意味するわけではなくて、営業キャッシュフロー・マージンの暴落を指します。

そもそも、企業利益にはサイクルがあるわけですが、これは売上高が景気に左右される場合もあれば、特殊要因が利益に大きな影響を及ぼすこともあります。

たとえば、建機世界最大手のキャタピラー(CAT)や銅鉱山世界最大手フリーポート・マクモラン(FCX)など、資本財セクターや素材セクターなどは景気サイクルに利益が大きく左右されるため、仮に業績の低迷が続いたとしても、それを競争優位性が崩壊したとは言いません。

一方で、飲料大手のコカ・コーラや日用品世界最大手のプロクター&ギャンブル(PG)など企業利益は景気サイクルの影響を受けにくいので安定した業績が期待できます。(ただし、不況時には生活必需品の消費さえ減らす場合もあるため、必ずしも景気の影響を受けないわけではありません。)

また、企業利益は特殊要因によって左右される場合があります。

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たとえば、事業部門の売却や設備投資といった経営陣の意思決定、技術の進歩、規制や税制の変更、さらには天候や戦争、ブームといった外的要因が企業利益に影響を与えたりします。

そのため、仮に企業の経営陣が利益率を改善するために数年に渡って事業部門を売却する場合、その数年間は業績が低迷する公算が大きいわけですが、それを「競争優位性の崩壊」とは言わないのです。

では、何をもって「競争優位性の崩壊」を指すのかといえば「営業キャッシュフロー・マージン(=営業CF÷売上)」の暴落です。競争優位性が高いということは、即ち利益率の高い商売をやっているということであり、その指標こそが営業キャッシュフロー・マージンとなるからです。

営業キャッシュフロー・マージンは概ね15%~30%程度が理想と言えますが、セクターによってはこの数字に届かない場合があります。たとえば、小売世界最大手のウォルマート(WMT)の営業キャッシュフロー・マージンは5.4%、同業二位のコストコ・ホールセール(COST)は4.1%ですが、いずれも売上高規模が大きく、同業他社と比べて競争優位性が高いと言えます。

そのため、必ずしも営業キャッシュフロー・マージンが競争優位性を表すものではないものの、概ねその通りであり、バフェット太郎は保有銘柄を売却する条件のひとつとして「営業キャッシュフロー・マージンの暴落」を考えています。

グッドラック。

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