バフェット太郎です。

世界経済の悪化、米中貿易戦争の激化、米住宅市場の失速、銅の暴落、逆イールドカーブの解消、これらはすべてリセッション（景気後退）の前兆であり、投資家の中には迫り来る弱気相場に備えて株を手放した人もいると思います。

しかし、投資家のそうした不安は杞憂に終わり、ダイナミックな運用はパフォーマンスを悪化させる要因となるかもしれません。

【ダウ平均（週足）：1919-2019】

過去100年を振り返ると、ダウ平均はおよそ17年周期で拡大期と停滞期を繰り返していたことがわかります。

たとえば、1929年の世界恐慌後、ダウ平均は31年から48年末までの19年間停滞期が続き、その後65年末まで17年間の拡大期が続きました。さらに82年末までの17年間停滞期が続くと、その後1999年末までの17年間拡大期が続きました。そして、2016年末までの17年間を停滞期とすれば、2033年末までの17年間、ダウ平均は拡大期を迎えることが予想されます。

【ダウ平均の年平均リターン（配当を除く）】

配当を除いたダウ平均の年平均リターンを振り返ると、1949年から2016年末までの70年間は6.9％、1966年から2016年末までの50年間は6.2％だったことから、長期的に見れば、概ね6～7％の年平均リターンが期待できることがわかります。

しかし、株価の拡大期と停滞期ではリターンは大きく異なります。

たとえば、1931年から2016年末までの86年間に、停滞期は「1931-1948末」「1966-1982末」「2000-2016末」の三回ありましたが、年平均リターンはそれぞれ4.6％、0.5％、3.2％と平均の6.9％を大きく下回っています。

一方で、「1949-1965末」「1983-1999末」の二回の拡大期では、年平均リターンがそれぞれ10.5％、15.1％と平均を大きく上回っています。そのため、2033年末まで続く拡大期の年平均リターンは配当を除いても10％以上が期待できるというわけです。

ちなみに、16年末を起点として17年間の年平均リターンを10％とすると、2033年末のダウ平均は9万9889.47ドルと、およそ10万ドルに達する計算になります。


ところで、なぜ米国株式市場に17年周期が存在しているのかと言うと、これは人口動態と密接に関係しているからに他なりません。具体的に言えば、人々は成人してから結婚し、子どもを儲け、家を買うまでの17年間が最も消費が活発になるわけですが、この17年間を迎える世代の人口が多ければ多いほど、景気は拡大し、少なければ少ないほど景気は停滞する傾向にあります。

そのため、ベビーブーマー世代の子どもであるミレニアル世代が今後米国経済の主要購買層になることから、株価が拡大期を迎えるというわけです。

とはいえ、こうした拡大期の中でも米経済はリセッション入りし株価は暴落するものです。事実「1949-1965末」の拡大期の中、米経済は三回リセッション入りし、20％程度の暴落が二回ありました。また、「1983-1999末」の拡大期では、87年のブラックマンデーなど20％を超える暴落が三回あり、90年にはリセッション入りしました。

こうしたことから、今後も暴落やリセッションが避けられないわけですが、過去の拡大期の暴落がいずれも一時的なものであったこと、そして正確にタイミングを計ることが誰にもできないことを考えると、持ち株をすべて手放し、再び買い戻すといったダイナミックな運用はむしろパフォーマンスを悪化させる可能性が大きいです。

そのため、投資家はタイミングを見計らった売買は控えて、一握りの優良株やS&P500インデックスファンドに投資し、配当を再投資することで弱気相場を凌いだ方が賢明です。

グッドラック。


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