バフェット太郎です。

14日のNYダウ株式市場は前日比800.49ドル（-3.05％）安の2万5479.42ドルと急落して取引を終えました。下げ幅としては2018年10月以来最大で、米長短金利が12年ぶりに逆転したことが嫌気されました。

とはいえ、米長短金利が逆転した過去三回（90年、01年、07年）において、いずれも逆転後に株価が30％～40％上昇していたことから、今回も株高が加速する公算が大きく、投資家は悲観的になる必要はありません。

また、昨日発表された中国の経済指標は軒並み市場予想を下回る悪い数字で、悪化の一途をたどっているものの、景気刺激策次第では反発することも期待できます。

【中国鉱工業生産指数（前年比）】

中国鉱工業生産指数（前年比）は予想6.0％に対して、結果4.8％と予想を下回りました。これは2002年以来およそ17年ぶりの低水準です。

【中国固定資産投資（前年比）】

中国固定資産投資（前年比）は予想5.9％に対して、結果5.7％と予想を下回りました。製造業は+3.3％と13年以来の低い伸びにとどまっただけでなく、政府による景気刺激策として大きな柱でもあるインフラ投資の伸びも+3.8％と減速しました。

【中国小売売上高（前年比）】

中国小売売上高（前年比）は予想8.6％に対して、結果7.6％と予想を下回りました。景気減速を背景に自動車販売の低迷が指数を押し下げました。

【中国失業率】

中国失業率は5.3％と、前月の5.1％から悪化しており、失業率が次第に上向いていることがわかります。

このように米中貿易戦争を背景に景気減速が一段と進んでいることから、指導部に対する景気刺激策強化の圧力が高まっています。

【上海総合指数：週足】

上海総合指数は世界的な景気減速と米中貿易戦争激化が懸念され、2800の大台を割り込むなど50週移動平均線である2809を下回って推移しています。ただし、今後は預金準備率引き下げなど流動性緩和措置の強化が期待されるなど、景気刺激策次第では反発する可能性があります。

もちろん、それが景気を好転させるためには十分であるとは言えないので、株価の下方リスクが取り除かれるわけではないのだけれど。

グッドラック。


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