バフェット太郎です。

金融情報サービスのマークイットが発表した8月のPMI(製造業購買担当者指数)速報値は、予想50.5に対して結果49.9と、2009年9月以来およそ10年ぶりに景気拡大と縮小の分かれ目となる50を下回りました。

世界的な景気減速と米中貿易戦争の激化を背景に、国内需要と海外からの受注が過去10年で最大の下げ幅を記録するなど、米製造業が打撃を受けていることが確認されました。

【PMI(製造業購買担当者指数):マークイット】
1
PMIは2018年5月に56.6のピークをつけると、その後急速に悪化していることがわかります。

このように景気後退懸念が高まる中、個人投資家はどのような投資戦略で挑めば良いのでしょうか。

結論から言えば、暴落やリセッション(景気後退)に耐え得るディフェンシブ重視のポートフォリオをデザインし、積立投資と配当再投資を愚直に続けるのが賢明です。

そもそも、PMIが50を下回ったことでリセッション懸念が高まったとはいえ、これで米経済がただちにリセッション入りするというわけではありません。

過去二回のリセッションを振り返ると、ISM製造業購買担当者指数が50を下回ってから7~11カ月後に米経済はリセッション入りしています。

【ISM製造業購買担当者指数と景気後退入りの時期】
2
また、労働省がこの日公表した新規失業保険申請件数は21万6000件に対して、結果20万9000件と予想を下回ったことから、米労働市場が依然として堅調であることが確認されました。

つまり、リセッション懸念が高まっているとはいえ、米国株の強気相場が続く公算が大きいことを考えれば、株を手放すタイミングではないのです。しかし、リセッションが近づきつつあることは確実ですから、個人投資家は自身のリスク許容度の範囲内でポートフォリオをデザインし、運用を続ける必要があります。

ここで注意したいのが、多くの個人投資家のリスク許容度は自分が考えているほど大きくないということです。

たとえば昨年の夏、自分のリスク許容度が大きいからという理由で、将来有望の人気株アマゾン・ドットコム(AMZN)に集中投資し、連続増配高配当株ばかりに分散投資しているバフェット太郎をディスっていた個人投資家がいました。しかし、彼はアマゾンの株価が9月から12月のわずか三カ月で30%超値下がりすると忽然と姿を消したのです。当然ですが、この値下がりした絶好のタイミングで積立投資もしていなかったと思います。

多くの個人投資家は「30%値下がりしただけで有望株を手放すなんてバカげている」「値下がりしている局面で買い増すべき」と思うかもしれませんが、実際に30%超値下がりする場面では、半値以下が想定されるものです。

また、半値以下に値下がりした後、直近の高値まで値を戻すのにどれくらいの時間を必要とするかもわからないことから、あれだけ明るかったはずの未来が真っ暗闇の未来に変わってしまうのです。

こうした中で、多くの個人投資家は値下がりしている無配成長株を買い増すことなんてできませんし、ホールドし続けることも難しくなります。

そのため、多くの個人投資家は自身のリスク許容度を保守的に見積もって、ディフェンシブ重視のポートフォリオをデザインし、強気相場の波に乗りながらリセッションに備えた方が賢明です。

グッドラック。

にほんブログ村 株ブログ 米国株へ
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします 
SPONSORED LINK