バフェット太郎です。

アップル（AAPL）が新製品となる「iPhone11」「iPhone11Pro」「iPhone11Pro Max」の三種を発表しました。

主力の「iPhone11」は広角レンズを含む二つの背面カメラを搭載し、価格は699ドル～と、昨年発売された新型iPhoneの最低価格749ドルから50ドル値下がりしました。

また、上位機種の「iPhone11Pro」「iPhone11Pro Max」は三つの背面カメラを搭載し、超広角の撮影などが可能です。価格はそれぞれ999ドル、1099ドル～です。

加えて、新サービスとして「Appl TV+」を月額4.99ドル、ゲームの定額サービス「Arcade（アーケード）」を月額4.99ドルで開始することを発表しました。

さて、今回もユーザーの驚きを誘う新端末は披露されず、既存機種の機能が改善するにとどまったわけですが、前回と違うのは価格が引き下げられたという点です。

【iPhone新機種の平均販売価格】

アップルは新機種の平均販売価格を2015年以降三年連続で引き上げ949ドルとしましたが、今年は逆に17ドル引き下げました。これは「これ以上のユーザーの離反は許容できない」という危機感があると思います。

そもそも、アップルが新機種を値上げを続けてきた背景には販売台数の伸び悩みが挙げられます。

【iPhone販売台数の推移】

iPhone販売台数の推移を眺めると、2015年をピークに鈍化していることがわかります。そのため、アップルは売上高を確保するために販売価格の値上げに踏み切ることで、販売台数の落ち込みをカバーしようとしたのです。

しかし、前回の「iPhoneX」の販売台数が予想を大きく下回るなどユーザーの離反が明らかになったことで、アップルは従来の値上げ戦略の修正を余儀なくされました。つまり、アップルは今後、販売台数が伸び悩む中で価格も引き上げられないので別の収益源を模索する必要があるわけです。

今回発表された動画配信サービスの「Appl TV+」やゲーム定額サービスの「Arcade」は”それ”になることが期待されるわけですが、成功することは保障されていませんし、アマゾン（AMZN）やアルファベット（GOOGL）など強力なライバルの存在もあることを考えると楽観的にはなれません。

【アップル（AAPL）：週足】

アップルの株価は新製品発表会を好感して前日比1.18％高と大きく上昇しました。目先のターゲットは昨年の高値229.90ドルとなるわけですが、売上高の鈍化だけでなく、米中貿易戦争の激化、世界経済の成長鈍化、米経済のリセッションが近づきつつあることを考えると、先行き見通しは暗いと言えます。

グッドラック。


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