バフェット太郎です。

ウォールストリート・ジャーナルによれば、米政府が電子タバコの販売禁止を検討しているとのこと。このニュースが好感されて、フィリップ・モリス・インターナショナル（PM）は+0.77％高、アルトリア・グループ（MO）は+1.08％高、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BTI）+2.42％高と軒並み上昇しました。

米国では電子タバコによる健康被害が相次いで報告されており、6人が電子タバコが原因とみられる疾患で死亡しています。疾患の原因は不明ですが、電子タバコの使用に関連した何らかの化学物質が肺の炎症もしくは損傷を引き起こしている可能性があると見られていて、大半の症例では大麻（マリファナ）との関連が指摘されています。

さて、規制強化は電子タバコ最大手JUUL（ジュール）にとって大きなリスクとなり得ます。ただし、JUULの株式35％を保有するアルトリア・グループやブリティッシュ・アメリカン・タバコなど、伝統的なタバコ会社にとっては朗報になります。

なぜなら、タバコ会社はかねてから電子タバコとの競争でシェアを奪われていたため、電子タバコに対する規制が強化されれば、より多くの人々が伝統的な紙巻きタバコを喫煙し続けることが期待されるからです。

【アルトリア・グループ：MO】

アルトリア・グループはダブルボトムを形成したことで、底打ちの兆しが見えつつあります。同社の配当利回りは7％を超えており、投資妙味があります。

【ブリティッシュ・アメリカン・タバコ：BTI】

ブリティッシュ・アメリカン・タバコはタバコ株の中でも特に値を下げてきましたが、ここにきて50週移動平均線を上にブレイクアウトするなど、こちらも底打ちの兆しが見えつつあります。ちなみに配当利回りは6.87％です。

タバコ株は喫煙者の減少だけでなく規制強化への懸念もあり、不人気なセクターとして知られています。しかし、一方で商品に習慣性があり、莫大な設備投資を必要としないことに加えて参入障壁も高いことから、安定したキャッシュフローを稼ぐことができます。また、喫煙者数の減少を価格を引き上げることで相殺することができます。

そのため、投資家は株価が低迷している時期こそ配当を再投資することで、次の強気相場で資産を大きく増やすことができます。ただし、配当再投資による効果が目に見えて現れるまでかなりの時間が必要であることから、投資家には忍耐力が求められます。

グッドラック。


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