バフェット太郎です。

スイスの銀行大手UBSによれば、ファミリーオフィス（資産家一族の資産管理を目的に設立された組織）がポートフォリオにおける現金比率を高めているとのこと。

現金比率を高めている主な要因は、米中貿易戦争の激化やブリグジット（英国のEU離脱）、ポピュリズム（大衆迎合主義）の台頭など、不確実性の高まりが懸念されているためです。

この調査によれば、ファミリーオフィスのおよそ四割が年初から現金比率を高めており、現金比率は7.6％となっています。また、来年までのリセッション（景気後退）入りを予想する割合は55％と半数以上が悲観的に見ているようです。

さて、10年にわたる強気相場が続く中、個人投資家の中にはフルインベストメント（株式の全力買い）をしている人も少なくありません。彼らは大きなリスクと引き換えに大きなリターンを狙っているわけです。

この投資戦略は強気相場が続いている間はうまく機能しますが、一転して弱気相場入りすればたちまち機能しなくなり、悲惨な結末を迎えてしまうのがオチです。

フルインベストメントを実践する典型的な個人投資家というのはいずれも自信過剰で、「短期的なボラティリティ（変動率）を無視して長期で保有すれば必ず報われる」と考え、リスクにうとい傾向があります。


しかし、リスク許容度は自分が思っているほど大きくはないので、短期的なボラティリティを無視することができなくなり、結果的に狼狽売りに繋がったりします。また、そうした損を取り戻そうとしてレバレッジの効いた取引に走り、さらに損失を膨らませてしまうなんていう人もいます。（※こうした無謀な投資行動に走るのも自信過剰であるが故です。）

そのため、突然の弱気相場入りでパニックに陥ってしまうなんてことを回避するためにも、個人投資家は常に現金は一定比率保有しておいた方が賢明です。かくいうバフェット太郎も金融資産の一割以上を現金として保有し、弱気相場に備えています。

過去を振り返ると富の源泉が常に弱気相場だったことから、そうした局面で現金がないということは致命的なのです。

ただし、現金比率があまりに高すぎるのも機会損失のリスクを高めるだけなので注意してください。弱気相場がいつ始まるかわからないのと同様、強気相場がいつまで続くかわからないことを考えると、投資家は一定の割合をリスク資産、すなわち株式に投資しておいた方が賢明です。

株式の比率は概ね70％～90％で、現金を30％以上の比率で保有していれば、それは機会損失のリスクが高いことを意味するので注意してください。これは実損が発生していないため、多くの投資家が見落としがちです。

グッドラック。


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