バフェット太郎です。

（出所：The Daily Shot）

ザ・デイリー・ショットによれば、世界の中央銀行のうち、全体の60％以上が金融緩和に動いているとのこと。これは2009年以来およそ10年ぶりのことです。

また、全体の半数以上が金融緩和に動いたのは、過去20年で三度（2001年、2003年、2009年）あり、2003年を除けばいずれもリセッション（景気後退）入り前後でした。

つまり、過去の経験則に従えば、全体の60％以上が金融緩和に動いている今、米景気はリセッションの直前にあるということです。

ただし、2001年と2009年の金融緩和と異なるのは、FRB（米連邦準備制度理事会）が景気拡大局面の中で金融緩和に動いたという点です。

【FRBのバランスシートとS&P500種指数】

景気拡大局面の中で金融緩和をすれば、ジャブジャブとお金が溢れるので、行き場を失った投資マネーが資産市場にドバドバと流れます。これを「過剰流動性相場」と言って、企業業績やバリュエーションを無視して資産価格が買い上がるので、景気は過熱しバブルとなるわけです。

そのため、過剰流動性相場が続く限り米国株式市場は大きく値上がりすることが期待できるのです。とはいえ、それは永遠には続きません。

（出所：Moody's Analytics）

ムーディーズ・アナリティクスによれば、現在、景気減速にあたる「Slowdown」には、米国のほか、中国、日本、英国、ドイツ、フランス、インド、カナダ、オーストラリア、スペイン、シンガポール、マレーシア、イスラエルが含まれており、近い将来のリセッション入りが予想されています。

このように、世界の主要先進国が一斉にリセッションに向かっていること、そしてすでに金融緩和に動いてしまっているため、リセッション時に金融緩和の余地があまり残されていないことを考えると、事態はより一層深刻化し、株式市場の大暴落を招く可能性があると考えられます。

株式市場が暴落すれば、ジャブジャブに溢れた投資マネーは債券や金などの安全資産に流れる可能性があります。また、価値保存として仮想通貨ビットコインなどもリスク資産の逃避先になる可能性があります。これは、新興国では自国の通貨がボコボコに売られるため、ドルや金のほか、ビットコインなども自国通貨よりマシと考えられるためです。

こうしたことから、投資家は株高に浮かれることなく、適度な分散をし、堅実に運用し続けなければなりません。

グッドラック。


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