バフェット太郎です。
マネックスグループが公表した「グローバル個人投資家サーベイ」によれば、日本の個人投資家が仮想通貨に投資している割合が過去最高を更新したとのこと。
【仮想通貨への投資について：日本】
この調査結果によれば、個人投資家で仮想通貨に投資している人の割合は13.1％と、前年の11.5％から1.6％ポイント上昇しました。ただし、「興味があるが、まだ投資していない」を含めた人の割合は38.3％と、前年の39.7％から1.4％ポイント低下しました。
【仮想通貨への投資について：米国】
一方、米国では、仮想通貨に投資している人の割合は10.3％と、前年の15.7％から5.4％ポイント低下しました。また、「興味があるが、まだ投資していない」を含めた人の割合も25.8％と、前年の27.5％から1.7％ポイント低下しました。
日本の個人投資家の間で仮想通貨に投資している人が増えている一方、米国で減っている主な理由は投資家の性格によるところが大きいと思います。たとえば、日本の個人投資家は「逆張り」といって弱気相場で積極的に買い向かう傾向がある一方、米国は「順張り」といって強気相場でトレードする投資家が多い傾向にあるためです。
【ビットコイン：週足】
ビットコインの過去三年の週足チャートを眺めると、2017年末の1万9870ドルをピークに低迷していることがわかります。
【米ミレニアル世代が保有している株のTOP10】
つまり、米国のビットコイン離れは一時的なものであり、強気相場に転じれば再びビットコインが注目される公算が大きいです。
とりわけミレニアル世代（80年代～00年代初頭生まれ）でビットコインは注目を集めていて、この世代の個人投資家が保有している株のTOP10には「ビットコイン投資信託」が5位にランクインし、バフェット氏率いる投資会社バークシャー・ハザウェイ（BRK.B）を上回るなど、比較的若い世代で関心が高いです。
ミレニアル世代よりも上の世代である「X世代」や「ベビーブーマー世代」ではビットコイン投資信託はランクインしていなかったのですが、こうしたことを踏まえると、今後、ミレニアル世代が主要な投資家層に成長することで、より多くの投資マネーがビットコイン市場に流れ続けることが期待できます。（ベビーブーマー世代が残した遺産がミレニアル世代の保有株に流れやすいことも追い風となり得ます。）
【ビットコイン：週足】
さて、ビットコインの週足チャートを眺めると弱気のトレンドチャネルを形成していることがわかります。先週、ビットコイン価格が一時6885ドルと7000ドルの大台を割り込む場面がありましたが、その後大きく反発しました。
しかし、その後の上値は重く、依然として50週移動平均線やトレンドチャネルのレジスタンス（上値抵抗線）を上にブレイクアウトできていないことを加味すると、弱気トレンドは継続していると考えられます。
ただし、➀弱気のトレンドチャネルの下限が6000ドルであること、➁サポートラインが6000ドルであること、③ビットコイン・マイニングの損益分岐点が概ね7000～8000ドルであること、④来年5月頃にビットコインの半減期を迎えること、⑤今後、ビットコインをポートフォリオの一部に組み入れる投資家が増え続ける公算が大きいこと、以上5つの要因を考えると、ビットコインの底打ちは近いと考えられます。（※ビットコインの半減期では、ブロックを生成するマイナーに対する報酬が半減されるため、ビットコイン・マイニングにおける損益分岐点が上昇することを意味します。）
つまり、いつでも買い出動できるように準備だけは整えた方が賢明だということです。
当然、損益分岐点が上昇すれば誰もその価格以下では売りたくないので、供給量が制限され価格が高騰しかねないのです。
さらに、最近はビットコインが米国株のヘッジとしての役割を果たしてくれるとして注目を集めていて、事実、過去一年を振り返るとダウ平均と逆相関の関係を示していました。
そして、米国株が強気相場の最終局面を迎えていることを考えると、米国株に流れていた投資マネーがビットコイン市場に流入しかねません。
特に注目すべきは市場規模の格差で、株式市場の規模が67兆5000億ドルなのに対してビットコイン市場はわずか1120億ドルと、0.17％の規模にしか過ぎません。つまり、株式市場にあるたった1％の資金がビットコイン市場に流入するだけで、ビットコイン価格が8倍も値上がりしてしまうのです。
そのため、ビットコイン価格が現在の水準から2～3倍に値上がりすることは十分あり得る数字です。かくいうバフェット太郎もビットコイン価格が損益分岐点に達しつつあること、そして底打ちしつつあることから少しずつ買い集めています。
ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」は大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。
個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。
【コインチェックの無料口座開設】はこちらからどうぞ
グッドラック。
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マネックスグループが公表した「グローバル個人投資家サーベイ」によれば、日本の個人投資家が仮想通貨に投資している割合が過去最高を更新したとのこと。
【仮想通貨への投資について：日本】
この調査結果によれば、個人投資家で仮想通貨に投資している人の割合は13.1％と、前年の11.5％から1.6％ポイント上昇しました。ただし、「興味があるが、まだ投資していない」を含めた人の割合は38.3％と、前年の39.7％から1.4％ポイント低下しました。
【仮想通貨への投資について：米国】
一方、米国では、仮想通貨に投資している人の割合は10.3％と、前年の15.7％から5.4％ポイント低下しました。また、「興味があるが、まだ投資していない」を含めた人の割合も25.8％と、前年の27.5％から1.7％ポイント低下しました。
日本の個人投資家の間で仮想通貨に投資している人が増えている一方、米国で減っている主な理由は投資家の性格によるところが大きいと思います。たとえば、日本の個人投資家は「逆張り」といって弱気相場で積極的に買い向かう傾向がある一方、米国は「順張り」といって強気相場でトレードする投資家が多い傾向にあるためです。
【ビットコイン：週足】
ビットコインの過去三年の週足チャートを眺めると、2017年末の1万9870ドルをピークに低迷していることがわかります。
【米ミレニアル世代が保有している株のTOP10】
つまり、米国のビットコイン離れは一時的なものであり、強気相場に転じれば再びビットコインが注目される公算が大きいです。
とりわけミレニアル世代（80年代～00年代初頭生まれ）でビットコインは注目を集めていて、この世代の個人投資家が保有している株のTOP10には「ビットコイン投資信託」が5位にランクインし、バフェット氏率いる投資会社バークシャー・ハザウェイ（BRK.B）を上回るなど、比較的若い世代で関心が高いです。
ミレニアル世代よりも上の世代である「X世代」や「ベビーブーマー世代」ではビットコイン投資信託はランクインしていなかったのですが、こうしたことを踏まえると、今後、ミレニアル世代が主要な投資家層に成長することで、より多くの投資マネーがビットコイン市場に流れ続けることが期待できます。（ベビーブーマー世代が残した遺産がミレニアル世代の保有株に流れやすいことも追い風となり得ます。）
【ビットコイン：週足】
さて、ビットコインの週足チャートを眺めると弱気のトレンドチャネルを形成していることがわかります。先週、ビットコイン価格が一時6885ドルと7000ドルの大台を割り込む場面がありましたが、その後大きく反発しました。
しかし、その後の上値は重く、依然として50週移動平均線やトレンドチャネルのレジスタンス（上値抵抗線）を上にブレイクアウトできていないことを加味すると、弱気トレンドは継続していると考えられます。
ただし、➀弱気のトレンドチャネルの下限が6000ドルであること、➁サポートラインが6000ドルであること、③ビットコイン・マイニングの損益分岐点が概ね7000～8000ドルであること、④来年5月頃にビットコインの半減期を迎えること、⑤今後、ビットコインをポートフォリオの一部に組み入れる投資家が増え続ける公算が大きいこと、以上5つの要因を考えると、ビットコインの底打ちは近いと考えられます。（※ビットコインの半減期では、ブロックを生成するマイナーに対する報酬が半減されるため、ビットコイン・マイニングにおける損益分岐点が上昇することを意味します。）
つまり、いつでも買い出動できるように準備だけは整えた方が賢明だということです。
当然、損益分岐点が上昇すれば誰もその価格以下では売りたくないので、供給量が制限され価格が高騰しかねないのです。
さらに、最近はビットコインが米国株のヘッジとしての役割を果たしてくれるとして注目を集めていて、事実、過去一年を振り返るとダウ平均と逆相関の関係を示していました。
そして、米国株が強気相場の最終局面を迎えていることを考えると、米国株に流れていた投資マネーがビットコイン市場に流入しかねません。
特に注目すべきは市場規模の格差で、株式市場の規模が67兆5000億ドルなのに対してビットコイン市場はわずか1120億ドルと、0.17％の規模にしか過ぎません。つまり、株式市場にあるたった1％の資金がビットコイン市場に流入するだけで、ビットコイン価格が8倍も値上がりしてしまうのです。
そのため、ビットコイン価格が現在の水準から2～3倍に値上がりすることは十分あり得る数字です。かくいうバフェット太郎もビットコイン価格が損益分岐点に達しつつあること、そして底打ちしつつあることから少しずつ買い集めています。
ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」は大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。
個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。
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