バフェット太郎です。

2019年も残すところあと三日。今年は米国株、米国債、金、原油の4資産が上昇したほか、ビットコインも大暴騰しました。

ただし、仮想通貨はどれも値上がりしたというわけではなくて、ビットコイン（BTC）が95.6％と大暴騰した一方、イーサリアム（ETF）は4.13％安、リップル（XRP）に至っては45.4％安と大暴落するなど明暗が分かれました。

ビットコインが上昇した主な要因は、世界的なカネ余りと安全資産としての投資妙味があるためです。

まず、今年は世界的なカネ余りだったことから、米国株、米国債、金、原油、ビットコインのすべてが10％以上上昇しました。1984年以降、ビットコインを除く4つの資産クラスが10％以上上昇（債券は0.75％ポイント以上の下落）したのは初めてのことです。

しかし、カネ余り現象だけが理由なら、なぜイーサリアムとリップルが値下がりしビットコインだけが大きく値上がりしたのでしょうか。これは、世界の投資家がビットコインを米国株のヘッジ手段として投資し始めているからです。

【ビットコインとダウ平均の推移：2019年】

事実、今年一年、米国株とビットコインは逆相関の関係でありながらも、カネ余り現象が双方の価格を押し上げてきました。

このように、ビットコインは金と同様価値保存のできる安全資産と見られていることから「デジタル・ゴールド」とも呼ばれています。（金と比べてボラティリティが高いため、少ない資金でリスクヘッジができることも選好される理由になっています。）

読者の中にはビットコインは安全資産としての役割を担うことは出来ないと考えている人もいるかもしれませんが、新興国通貨が度々暴落している事実を加味すれば、新興国の人々にとってビットコインは自国通貨に代わる代替資産になり得ます。また、金と違い持ち運びが容易であることなども選好されやすい理由です。

つまり、日本人がいくらビットコインはリスクの高い資産だと主張しても、ビットコインが相対的に安全だと考えている人たちは世界中にゴマンといるのです。

【ビットコイン（週足）】

さて、ビットコインの週足チャートを眺めると、7月以降弱気のトレンドチャネルを形成していることがわかります。これは、FRB（米連邦準備制度理事会）による隠れQE4（量的緩和第4弾）を追い風に株高トレンドが持続すると見られているためです。

しかし、隠れQE4が2020年第2四半期で終了することが予定されていることや、11月の米大統領選挙以降、再び米中貿易戦争が激化することが予想されることを考えれば、夏以降、リスクヘッジの手段としてビットコインが再び注目されると思います。

また、2008年の金融危機以降、世界の中央銀行が金融緩和に動いたことから、世界的なカネ余り状態となっており、仮に、株式市場にある資金がほんの1％でもビットコインに流入するだけで、ビットコイン価格は8倍も値上がりしてしまうので、将来、大きな値上がり益が期待できます。

つまり、2020年の夏から秋頃まではビットコイン価格は低迷することが予想されるものの、いずれ訪れる弱気相場とともに株式市場の資金がリスクヘッジの手段としてビットコイン市場に流入する可能性が高いこと、そして、わずかな資金が流入するだけでビットコイン価格が高騰する可能性が高いことが考えられます。

そのため、これからビットコインをポートフォリオの一部に組み入れたいと考えている投資家にとって、現在の弱気相場は絶好の買い場だと言えます。

ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」は大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。

個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルに備えて資産の一部をビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。

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グッドラック。





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