バフェット太郎です。

ビットコインの上昇トレンドが始まろうとしています。

【ビットコイン:日足】
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ビットコインの日足チャートを眺めると、これまで弱気のトレンドチャネルを形成していたことがわかります。しかし、ついにそのレジスタンス(上値抵抗線)を上にブレイクアウトしました。

ビットコインが上昇した主な要因は、13日にCME(シカゴ・マーカンタイル取引所)がビットコインのオプション取引を公開したことで、新規の投資マネーが流入したためです。(※オプション取引とは、あらかじめ定められた期日までにあらかじめ定められた価格で買う(あるいは売る)権利を取引することで、買う権利を「コールオプション」、売る権利を「プットオプション」と言います。)

CMEグループのマネージングディレクターのティム・マックコート氏はインタビューで、オプション取引公開の1日目の結果に「非常に満足」とし、顧客から肯定的な評価・反応を得ていると述べています。

また、ビットコインは5月頃に半減期を迎えていることも相場を押し上げている要因となっています。ちなみに、ビットコインの半減期とは、マイニングに対する報酬が半減することを意味し、同時にマイナーの損益分岐点が上昇することを意味します。

ビットコインの採掘コストが上昇すれば、当然マイナーは損益分岐点よりも安い価格で売ろうとは考えませんから、ビットコインは下振れリスクは小さくなります。ただし、マイニングマシンの性能向上により採掘コストが低下することもあるので、採掘コストの低下に伴いビットコイン価格が下落する場合もあるので注意が必要です。

【ビットコイン(2014-2020):週足】
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さて、2014年以降のビットコインの週足チャートを眺めると、ビットコインはサポートラインと50日移動平均線に反発して上昇していることがわかります。そのため、目先のターゲットはレジスタンスの1万2000ドル、その後は19年高値の1万3826.76ドル、17年高値の19870.62ドルがターゲットになります。

個人投資家の中には、ビットコインに対してネガティブな感情を抱いている人も少なくありません。事実、バフェット太郎も大半の仮想通貨は詐欺まがいだと考えています。

しかし、ビットコインは世界中に支持者がいるだけでなく、一部の新興国通貨よりもボラティリティが低く、信用されていることから、価値保存としての役割として魅力的です。そのため、ビットコインは今後上昇する公算が大きく、投資家は「持たざるリスク」に直面していると言えます。

バフェット太郎は何も「ビットコインで資産形成すべき」と言っているわけではなくて、予想外の大暴騰に備えて、個人投資家は純資産の1~3%をビットコインに振り分けた方が賢明だと考えているだけです。

仮に資産の1%が100倍に値上がりすれば、当初の金融資産は2倍になりますが、1%が無価値になったとしても資産の99%は残り、その99%を年利1.1%で運用するだけで損を取り返すことができるのです。

そう考えると、1%の投機はビットコインのリスクに見合う取引だと思います。かくいうバフェット太郎もすでにビットコインに投資しており、「値下がりのリスク」と引き換えに「持たざるリスク」を回避しています。

ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」は大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。

個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。

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グッドラック。




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