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バフェット太郎です。

中国発の新型コロナウィルスがパンデミック(世界的な大流行)になるのではないかとの懸念が高まったことで、ダウ平均は前日比879.44ドル(3.15%)安の2万7081.36ドルと大幅続落となりました。

【ダウ平均:日足】
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ダウ平均は2月12日の高値2万9568.57ドルからわずか8営業日で2万7081.36ドルと、2487.21ドル(8.4%)も下げたことで、多くの投資家が将来の先行き見通しに不安を感じています。しかし、それほど心配になる必要はないかもしれません。

【ダウ平均:週足】
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ダウ平均の週足チャートを眺めると、50週移動平均線に達したことがわかります。過去の調整局面を振り返ると、多くの場合でこの50週移動平均線で反発していたことを考えると、今回の調整局面はすでに終了した可能性が高いです。

それでも50週移動平均線を下回るようなら、2018年末の調整局面と同様に200週移動平均線をターゲットに下落する可能性もあります。ただし、長期金利が下落していることやFRB(米連邦準備制度理事会)が近く利下げに踏み切ることを考えれば、それ以上下げることは考えにくいです。

従って、最悪200週移動平均線の2万3555.70ドルをターゲットとすれば、下げ幅は直近の高値から6021.87ドル(20.3%)安を記録することになります。これは2018年末の調整局面の19.6%安に匹敵する下げ幅となるため狼狽売りのリスクが高まると思います。

しかし、前述した通り長期金利は下落し、FRB(米連邦準備制度理事会)が近く利下げに動くと見られることから、下げ幅は限られていることからそれほど心配する必要はありません。

【米10年債利回り:1990-2020】
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そもそも金利と株価はシーソーのような関係にあり、金利が下がれば株価は上がり、金利が上がれば株価は下がる傾向にあります。実際、前回(2018年末)の調整局面は、長期金利が2016年の1.37%から3.24%に上昇したことが背景に挙げられます。

しかし、今回は前回と違い長期金利が下落しているのにも関わらず、株価が暴落しています。これは、コロナウィルスがパンデミックになるのではないかとの懸念が高まっているからに他ならないわけですが、言い方を変えれば、株式が不当に売られ過ぎていると言えるわけです。そして、米経済が堅調な中でFRBが利下げに動くわけですから、株式市場に追い風が吹くのは明らかです。

そのため、これから投資を始めるようと考えている人たちにとて、絶好の投資機会がもたらされると言えます。

ちなみに、これからの相場は大きな値上がり益が期待できると同時に、一時的に売られすぎている高配当株も魅力的です。

配当投資専門のニュースレター「Oxfordインカム・レター」 では単純に高配当が期待できる銘柄だけでなく、値上がり益の両取りが期待できる銘柄が紹介されています。
Oxfordインカム・レター」は、2012年のベストセラー『Get Rich With Dividends(配当金でお金持ちになる)』の著者で元証券アナリストのマーク・リクテンフェルド氏による配当投資専門のニュースレターです。同氏は度々ウォールストリートジャーナルやバロンズなどにも寄稿しています。

【メーシーズ(M)キャッシュフローの推移】
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たとえば、米百貨店大手のメーシーズ(M)は本業の儲けを表す営業キャッシュフローが毎年黒字で、投資支出も抑えられていることから、安定したフリーキャッシュフローを稼ぐことができています。

【メーシーズ(M)週足】
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しかし、ネット通販との競合激化を受けて将来の業績への懸念が嫌気されて株価はわずか14.60ドル、一方で配当利回りは10.34%と超高配当となっています。

メーシーズは今後、保有する優良不動産を拡張してオフィススペースや住居を増やすことを計画していることから、小売業からの収益だけでなく不動産業からの収益も期待できるようになるなど、まさに株高と高配当の両取りが期待できるというわけです。

そして、米国株にはこのような大きなキャピタルゲイン(値上がり益)と大きなインカムゲイン(配当収入)の両方が期待できる銘柄がゴロゴロあります。ただし、高配当株というのは減配や無配に転落するリスクがあることを意味するため、「Oxfordインカム・レター」を参考にしながら勉強すると良いと思います。

グッドラック。






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