バフェット太郎です。

ダウ平均の急落が止まりません。

新型コロナウィルスのパンデミック(世界的な大流行)が懸念される中、26日のNYダウ株式市場は前日比123.77ドル(0.46%)安の2万6957.59ドルと、2019年10月下旬以来およそ4カ月ぶりに2万7000ドルを割り込みました。

急落した主な要因は、新型コロナウィルスの感染者が南米大陸やギリシャなどで見つかったと伝わったことなどが影響したためです。

こうした中、安全資産とされる金先物価格が小幅に下げたほか、「デジタル・ゴールド」のビットコインも急落しました。しかし、投資家は金やビットコインが値下がりしていることに対して悲観的になる必要はありません。

【金先物価格:2007-2008末】
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2007年から2008年末までの金先物価格の推移を振り返ると、2008年3月の1033.90ドルから一転して10月には681.00ドルと急落していることがわかります。

【金先物価格:2007-2011末】
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しかし、その後金は大きく買われ、底値からわずか3年でおよそ3倍となる1923.70ドルをつける大暴騰を見せました。つまり、金などの安全資産は長期的に見ればリスク資産のヘッジになり得るものの、短期的に見ればリスク資産と同様に売られることもあるということです。

これは、株の損失を補うために金の売り注文が殺到するためです。そのため株の暴落局面では安全資産である金のほかビットコインやディフェンシブ株なども同時に売られてしまうのです。

【ビットコイン(ドル建て):週足】
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ビットコインの週足チャートを眺めると、前週比13.24%安の8656.78ドルと、50週移動平均線の8494.18ドルに接近していることがわかります。短期的にはこの50週移動平均線を挟む展開が予想されますが、「上昇フラッグ」のチャートパターンを形成していることから、これから大きく値上がりすることが期待できます。

ちなみに、「上昇フラッグ」とは旗棒の長さと同じ長さ上昇することが期待できますから、2万6525ドルをターゲットに大暴騰することが予想されます。つまり、現在の調整局面はビットコイン投資を始める絶好の投資機会だと言えるのです。

とりわけ、ビットコインの「半減期」が追い風になることが予想されます。

【ビットコイン(ドル建て):2010-2020】
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ビットコインの10年チャートを眺めると、半減期を起点に12~18カ月の強気相場と30~36カ月の弱気相場の4年(48カ月)周期が存在していることがわかります。そのため、2020年5月に予想されている半減期を起点にすれば、2021年5月から11月にかけてビットコインは2万6525ドルをターゲットに大暴騰することが予想できます。

ちなみに、半減期は過去二回(2012年と2016年に)あり、半減期後の上昇率はそれぞれ2012年が+8200%、2016年が+2200%となっています。仮に1万ドルを起点として2万6525ドルまで上昇すると想定すれば上昇率は+165%となり、過去の上昇率と比べて随分と低く控えめな数字と言えます。

とはいえ、バフェット太郎はなにもビットコインに集中投資すべきとは考えていません。ビットコインはボラティリティ(変動率)が高すぎることから、多くの投資家にとってリスク許容度を超えた投資対象であるためです。(しかし、投資をしないことで機会損失をする「持たざるリスク」があるのも事実。)

そのため、仮想通貨に投資する額は「100倍になったら嬉しいけれど、ゼロになっても生活が変わらない額」が望ましいです。

具体的に言えば、ビットコインはポートフォリオの1~3%程度に留めておくと良いです。仮に1%分の仮想通貨が100倍に値上がりすれば、資産額は二倍になりますが、ゼロになったとしても、残り99%の資産を年率1.1%で運用するだけで資産額は元に戻ります。

かくいうバフェット太郎もポートフォリオの1~3%程度でビットコインに投資し、「持たざるリスク」を回避しています。もちろん、未だ強気相場が始まったばかりの序章の段階に過ぎないので、今からビットコインをポートフォリオに組み入れても遅すぎるということはありません。

ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。

また、最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。(従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。)

★★★

株式市場が急落する中で金やビットコインがヘッジの役割を果たしていないことに失望している投資家も少なくないと思いますが、歴史を振りければあらゆる資産が同時に売られる局面というのは、度々起こるものなので気にする必要などありません。

そのため、個人投資家は短期的な変動に惑わされず、長期的な視野で堅実な資産運用を続けてください。

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グッドラック。
 




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