バフェット太郎です。
新型コロナウイルスの感染拡大を巡って、米国株式市場が大きく乱高下する中、次世代の安全資産で「デジタル・ゴールド」の異名を持つビットコインが堅調に推移しています。
【ビットコイン（ドル建て）：週足】
ビットコインの週足チャートを眺めると、50週移動平均線をサポートライン（下値支持線）に反発しつつあることがわかります。先週こそ株安を背景とした換金売りに押されたものの、それも落ち着き底堅く推移しています。
また、チャートは「上昇フラッグ」のチャートパターンを形成していることがわかります。この「上昇フラッグ」とは、旗棒の長さと同じ長さだけ上昇することが期待できるため、6450.69ドルを起点とすれば2万6525ドルまで上昇することが予想されます。
つまり、株安に伴うビットコイン価格の下落は絶好の投資機会だったと言えるわけです。
とりわけ、5月の「半減期」が相場を押し上げると思います。「半減期」というのはマイニングに対する報酬が半減することを意味するわけですが、なぜわざわざこのような仕組みになっているのかと言うとビットコインの価値を維持するためにあります。
【ビットコイン（ドル建て）：2010－2020】
そもそも、ビットコインは当初から2100万枚という発行上限数が決められているので、仮に2100万枚すべてをマイニングしてしまうと、需要に対して供給が上回りインフレ（物価上昇）を起こしかねません。つまり、ビットコインの価値が暴落しかねないのです。
そこで、ビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモト氏はビットコインのマイニング報酬を半減させることで供給量を抑制し、インフレを退治しようと考えたのです。
ちなみに、ビットコインの当初のマイニング報酬は1ブロック生成するごとに「50BTC」だったわけですが、それが1回目の2012年の半減期に「25BTC」になり、2回目の2016年に「12.5BTC」になり、3回目となる2020年5月に予想されている半減期では「6.25BTC」になります。
半減期を迎えると供給量が抑制されるので一時的に価格が高騰しやすくなります。事実、過去のビットコイン価格の推移を振り返ると、半減期の後にビットコイン価格が大暴騰していました。
たとえば、2012年の半減期の後、ビットコインはわずか一年で+8200％と大暴騰しましたし、2016年の半減期後も一年半で+2200％と大暴騰しました。
そのため、「上昇フラッグ」が示す2万6525ドルという水準は、現在の9137ドルから+190％のところでしかないため、荒唐無稽な目標価格というわけではないのです。
ビットコインが高騰する背景には、ヘッジファンドや年金基金がポートフォリオにビットコインを組み入れる動きが活発化していることも挙げられます。
米仮想通貨投資ファンド大手のグレイスケール・インベストメンツによれば、2019年の仮想通貨投資信託への投資額は6億0770万ドルと、2013年～2018年までの累計投資額5億6230万ドルを大きく上回っているそうです。
これはビットコイン投資信託がローンチされたことで、ヘッジファンドや年金基金の投資マネーが流入し、これまで仮想通貨と縁のなかった50代～80代の投資マネーを呼び込むことに成功したためです。
新型コロナウイルスの感染拡大により世界経済が不況入りしつつあることを考えると、投資マネーが引き続き安全資産に流入することが予想され、ビットコイン価格を押し上げることが期待できます。
とはいえ、ビットコインはボラティリティ（変動率）が高いことから、全資産を賭けるような極端なことは絶対にしないでください。ビットコインはあくまで分散先のひとつであり、「10～100倍になったら嬉しいけれど、ゼロになっても生活は変わらない額」が望ましいです。すなわち、組み入れ比率は1～3％で十分ということです。
この比率であれば、仮に1％分のビットコインが100倍に値上がりすると、当初の資産は二倍になり、ゼロになったとしても残りの99％の資産を年率1.1％で運用するだけで資産額は元に戻るからです。
かくいうバフェット太郎もポートフォリオの1～3％程度でビットコインに投資しています。もちろん、未だ強気相場が始まったばかりであることを考えれば、今がビットコイン投資を始める絶好のチャンスだと言えます。
ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。
また、最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。（従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。）
★★★
個人投資家が長期的な資産性を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を次世代の安全資産ビットコインに振り分け「趣味としての投資」を楽しむのも良いと思います。
【コインチェックの無料口座開設】はこちらからどうぞ
グッドラック。
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします
新型コロナウイルスの感染拡大を巡って、米国株式市場が大きく乱高下する中、次世代の安全資産で「デジタル・ゴールド」の異名を持つビットコインが堅調に推移しています。
【ビットコイン（ドル建て）：週足】
ビットコインの週足チャートを眺めると、50週移動平均線をサポートライン（下値支持線）に反発しつつあることがわかります。先週こそ株安を背景とした換金売りに押されたものの、それも落ち着き底堅く推移しています。
また、チャートは「上昇フラッグ」のチャートパターンを形成していることがわかります。この「上昇フラッグ」とは、旗棒の長さと同じ長さだけ上昇することが期待できるため、6450.69ドルを起点とすれば2万6525ドルまで上昇することが予想されます。
つまり、株安に伴うビットコイン価格の下落は絶好の投資機会だったと言えるわけです。
とりわけ、5月の「半減期」が相場を押し上げると思います。「半減期」というのはマイニングに対する報酬が半減することを意味するわけですが、なぜわざわざこのような仕組みになっているのかと言うとビットコインの価値を維持するためにあります。
【ビットコイン（ドル建て）：2010－2020】
そもそも、ビットコインは当初から2100万枚という発行上限数が決められているので、仮に2100万枚すべてをマイニングしてしまうと、需要に対して供給が上回りインフレ（物価上昇）を起こしかねません。つまり、ビットコインの価値が暴落しかねないのです。
そこで、ビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモト氏はビットコインのマイニング報酬を半減させることで供給量を抑制し、インフレを退治しようと考えたのです。
ちなみに、ビットコインの当初のマイニング報酬は1ブロック生成するごとに「50BTC」だったわけですが、それが1回目の2012年の半減期に「25BTC」になり、2回目の2016年に「12.5BTC」になり、3回目となる2020年5月に予想されている半減期では「6.25BTC」になります。
半減期を迎えると供給量が抑制されるので一時的に価格が高騰しやすくなります。事実、過去のビットコイン価格の推移を振り返ると、半減期の後にビットコイン価格が大暴騰していました。
たとえば、2012年の半減期の後、ビットコインはわずか一年で+8200％と大暴騰しましたし、2016年の半減期後も一年半で+2200％と大暴騰しました。
そのため、「上昇フラッグ」が示す2万6525ドルという水準は、現在の9137ドルから+190％のところでしかないため、荒唐無稽な目標価格というわけではないのです。
ビットコインが高騰する背景には、ヘッジファンドや年金基金がポートフォリオにビットコインを組み入れる動きが活発化していることも挙げられます。
米仮想通貨投資ファンド大手のグレイスケール・インベストメンツによれば、2019年の仮想通貨投資信託への投資額は6億0770万ドルと、2013年～2018年までの累計投資額5億6230万ドルを大きく上回っているそうです。
これはビットコイン投資信託がローンチされたことで、ヘッジファンドや年金基金の投資マネーが流入し、これまで仮想通貨と縁のなかった50代～80代の投資マネーを呼び込むことに成功したためです。
新型コロナウイルスの感染拡大により世界経済が不況入りしつつあることを考えると、投資マネーが引き続き安全資産に流入することが予想され、ビットコイン価格を押し上げることが期待できます。
とはいえ、ビットコインはボラティリティ（変動率）が高いことから、全資産を賭けるような極端なことは絶対にしないでください。ビットコインはあくまで分散先のひとつであり、「10～100倍になったら嬉しいけれど、ゼロになっても生活は変わらない額」が望ましいです。すなわち、組み入れ比率は1～3％で十分ということです。
この比率であれば、仮に1％分のビットコインが100倍に値上がりすると、当初の資産は二倍になり、ゼロになったとしても残りの99％の資産を年率1.1％で運用するだけで資産額は元に戻るからです。
かくいうバフェット太郎もポートフォリオの1～3％程度でビットコインに投資しています。もちろん、未だ強気相場が始まったばかりであることを考えれば、今がビットコイン投資を始める絶好のチャンスだと言えます。
ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。
また、最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。（従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。）
★★★
個人投資家が長期的な資産性を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を次世代の安全資産ビットコインに振り分け「趣味としての投資」を楽しむのも良いと思います。
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