バフェット太郎です。
産油国による原油価格競争と新型コロナウイルスの感染拡大を巡る懸念が高まる中、ダウ平均は前日比2013.76ドル（7.79％）安の2万3851.02ドルと暴落して取引を終えました。これで一カ月前に付けた高値2万9568.57ドルからの下げ幅は5717.55ドルで、下落率は19.3％に達します。
弱気相場の定義は「ピークから20％値下がりすること」なので、2万3654.86ドルを割り込んだら弱気相場入りと言え、2009年3月から始まった史上最長の強気相場は11年で終わりを迎えることになりそうです。
多くの個人投資家はいったいくらまで値を下げるのか、そしていつまで株価が低迷するのかということを心配になっている人も少なくないと思います。
しかし、そんなこと誰にもわからないので、配当再投資をかねた定期的な積み立てた投資を愚直に続けるほかありません。
【ダウ平均：2009－2020】
2009年から始まった強気相場を振り返ると、2010年に200週移動平均線を上にブレイクアウトし、それ以降、200週移動平均線を割り込んだ局面というのはわずか二回しかなく、いずれも株価はすぐに反発したことがわかります。
現在のダウ平均は2万3851.02ドルと、200週移動平均線の2万3619.54ドルからは1％安の水準にあたるため、あと少しだけ値を下げたあとに反発する可能性があります。
しかし、2018年末の暴落局面がそうであったように、ダウ平均は19.6％安と暴落したものの、200週移動平均線に到達することなく大きく反発したため、200週移動平均線を待ってから買い向かおうと考えていた投資家は結局買うことができなかったのです。
従って、厳密に200週移動平均線を待つ必要はなく買い向かって良いということです。しかし、必ずしも200週移動平均線を目安に株価が近く底打ちすると言えるわけではありません。
TwitterやYouTube、ブログなど、SNSが普及した世界は今までと少し違う世界かもしれないからです。
たとえば、新型コロナウイルスの感染拡大を巡って、マスクの全国的な品薄状態が続いているほか、トイレットペーパーまで（デマとわかっているにも関わらず）パニック買いが殺到したのは、人々の生活がこれまで以上にインターネットの情報に振り回されているからに他なりません。
そのため、仮に弱気相場入りすれば、「弱気相場」や「世界同時不況」といったワードをこれまで以上に頻繁に目にするようになり、投資家心理が一層悪化し、結果的にさらなる株安がもたらされるかもしれないのです。
つまり、「弱気相場」「世界同時不況」といったネガティブな言葉自体が自己実現的な予言になり得るのです。
こうした予想外の出来事を想定した場合、「株価はいつ底打ちするのか」とか、「株価の低迷はいつまで続くのか」ということを考えるのはあまり意味のないことだと言えます。
それよりも大事なのは、株式市場がパニックに陥り、市場参加者らが先行き見通しに悲観的になる中で、あなただけは冷静に、そして計画的な資産運用を続けるということです。
かくいうバフェット太郎も、「毎月最後の金曜日に5000ドル分の米国株を買い増す」ということを運用ルールにしているので、引き続き予め定めた意思決定プロセスに従って、愚直に積立投資をしていくだけです。
また、バフェット太郎の保有銘柄はどれも連続増配高配当株で、毎月およそ1500ドル程度の配当収入があるので、割安になった株を買い増すための資金が枯渇するなどということはありません。
このように、一握りの連続増配高配当株に投資さえすれば、多くの投資家が悲観的になっている局面でも、積極的に買い向かうことができるのです。
言い方を変えれば、「配当」は個人投資家が賢明な投資を続けるための支えになると言えます。ちなみに「優良企業の一部を忍耐強く保有することを推奨する」という強い主張を一貫して投資家に進言している「モトリーフール」は数多くの優良配当株をニュースレターの中で紹介しています。
たとえば、スペシャルフリーレポートの「リセッション（景気後退）に強いインフラ銘柄・食品銘柄7選」で紹介されている銘柄の中には、新型コロナウイルスの影響を受けにくい優良配当株がいくつも紹介されています。
いずれも競争優位性の高いビジネスモデルを背景に、安定したキャッシュフローと配当が期待できるため、忍耐強く保有し続けられるだけでなく、株安局面で積極的に配当を再投資できる銘柄ばかりです。
そのため、これから一握りの優良株に投資して忍耐強く保有し続けたいという個人投資家は「モトリーフール」のレポートで紹介されているような銘柄を参考にしながら、投資の勉強をすれば良いと思います。
モトリーフールのスペシャルフリーレポート（無料登録）はこちらからどうぞ
グッドラック。
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産油国による原油価格競争と新型コロナウイルスの感染拡大を巡る懸念が高まる中、ダウ平均は前日比2013.76ドル（7.79％）安の2万3851.02ドルと暴落して取引を終えました。これで一カ月前に付けた高値2万9568.57ドルからの下げ幅は5717.55ドルで、下落率は19.3％に達します。
弱気相場の定義は「ピークから20％値下がりすること」なので、2万3654.86ドルを割り込んだら弱気相場入りと言え、2009年3月から始まった史上最長の強気相場は11年で終わりを迎えることになりそうです。
多くの個人投資家はいったいくらまで値を下げるのか、そしていつまで株価が低迷するのかということを心配になっている人も少なくないと思います。
しかし、そんなこと誰にもわからないので、配当再投資をかねた定期的な積み立てた投資を愚直に続けるほかありません。
【ダウ平均：2009－2020】
2009年から始まった強気相場を振り返ると、2010年に200週移動平均線を上にブレイクアウトし、それ以降、200週移動平均線を割り込んだ局面というのはわずか二回しかなく、いずれも株価はすぐに反発したことがわかります。
現在のダウ平均は2万3851.02ドルと、200週移動平均線の2万3619.54ドルからは1％安の水準にあたるため、あと少しだけ値を下げたあとに反発する可能性があります。
しかし、2018年末の暴落局面がそうであったように、ダウ平均は19.6％安と暴落したものの、200週移動平均線に到達することなく大きく反発したため、200週移動平均線を待ってから買い向かおうと考えていた投資家は結局買うことができなかったのです。
従って、厳密に200週移動平均線を待つ必要はなく買い向かって良いということです。しかし、必ずしも200週移動平均線を目安に株価が近く底打ちすると言えるわけではありません。
TwitterやYouTube、ブログなど、SNSが普及した世界は今までと少し違う世界かもしれないからです。
たとえば、新型コロナウイルスの感染拡大を巡って、マスクの全国的な品薄状態が続いているほか、トイレットペーパーまで（デマとわかっているにも関わらず）パニック買いが殺到したのは、人々の生活がこれまで以上にインターネットの情報に振り回されているからに他なりません。
そのため、仮に弱気相場入りすれば、「弱気相場」や「世界同時不況」といったワードをこれまで以上に頻繁に目にするようになり、投資家心理が一層悪化し、結果的にさらなる株安がもたらされるかもしれないのです。
つまり、「弱気相場」「世界同時不況」といったネガティブな言葉自体が自己実現的な予言になり得るのです。
こうした予想外の出来事を想定した場合、「株価はいつ底打ちするのか」とか、「株価の低迷はいつまで続くのか」ということを考えるのはあまり意味のないことだと言えます。
それよりも大事なのは、株式市場がパニックに陥り、市場参加者らが先行き見通しに悲観的になる中で、あなただけは冷静に、そして計画的な資産運用を続けるということです。
かくいうバフェット太郎も、「毎月最後の金曜日に5000ドル分の米国株を買い増す」ということを運用ルールにしているので、引き続き予め定めた意思決定プロセスに従って、愚直に積立投資をしていくだけです。
また、バフェット太郎の保有銘柄はどれも連続増配高配当株で、毎月およそ1500ドル程度の配当収入があるので、割安になった株を買い増すための資金が枯渇するなどということはありません。
このように、一握りの連続増配高配当株に投資さえすれば、多くの投資家が悲観的になっている局面でも、積極的に買い向かうことができるのです。
言い方を変えれば、「配当」は個人投資家が賢明な投資を続けるための支えになると言えます。ちなみに「優良企業の一部を忍耐強く保有することを推奨する」という強い主張を一貫して投資家に進言している「モトリーフール」は数多くの優良配当株をニュースレターの中で紹介しています。
たとえば、スペシャルフリーレポートの「リセッション（景気後退）に強いインフラ銘柄・食品銘柄7選」で紹介されている銘柄の中には、新型コロナウイルスの影響を受けにくい優良配当株がいくつも紹介されています。
いずれも競争優位性の高いビジネスモデルを背景に、安定したキャッシュフローと配当が期待できるため、忍耐強く保有し続けられるだけでなく、株安局面で積極的に配当を再投資できる銘柄ばかりです。
そのため、これから一握りの優良株に投資して忍耐強く保有し続けたいという個人投資家は「モトリーフール」のレポートで紹介されているような銘柄を参考にしながら、投資の勉強をすれば良いと思います。
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