バフェット太郎です。

新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を受けて、基軸通貨であるドルが急速に買われています。世界同時不況が迫る中でドルが急騰すれば、大量のドル建て債務を抱えている新興国にとって大きな打撃を与えかねません。

【ドル指数：日足】

ドル指数を眺めると、3月の安値94.61から現在103.61と、一気に9.5％も上昇しています。

コロナショックを受けて、世界の株式市場が大暴落しているほか、債券も売られるなど、換金売りが加速しています。これは、手元資金が枯渇するリスクが高まった企業が保有する債券を大量に売却したほか、金融機関が将来の解約に備えて現金の確保に動いたことなどが原因です。

実は、これと同じことは2008年の金融危機でも見られました。

【ドル指数：2007－2009末】

金融危機時のドル指数を眺めると、2009年3月にかけてドル指数が急騰し、そして次第にドルが売られていく様子がわかると思います。当時も、企業や金融機関でドル不足が起こり、株式や債券を大量に売却することでドルを確保しようという動きが見られたのです。

ちなみに、金融危機時に株が底打ちしたのは2009年3月だったことを考えると、今回もドルの天井が米国株の底打ちを示唆するかもしれません。

ただし、ドル高が加速したことで大量のドル建て債務を抱える新興国の政府や企業はデフォルトのリスクに晒されています。彼らは金融危機以降、低金利のドル建て債務を膨張させてきました。しかし、自国通貨を稼ぎ、ドルで返済しなければならないわけですから、ドル建て債務がさらに膨張するので、返済負担がより重くなります。

今回、さらにコロナショックにより経済が打撃を受けているので、自国通貨すらまともに稼げずない中での債務膨張ですから、結果的にデフォルトのリスクが高まっているのです。

今回のコロナショックはあくまで一過性の出来事に過ぎませんが、コロナウイルスを影響が長引けば新興国経済に壊滅的な打撃を与えかねませんから、新興国株に投資している投資家は注意する必要があります。

グッドラック。

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