バフェット太郎です。

20日のNYダウ株式市場は前日比913.21ドル(4.55%)安の1万9173.98ドルと急落して取引を終えました。下落した主な要因はニューヨーク州知事が州内の事業者に対して、在宅勤務を要請したためです。また、米政権がメキシコとカナダとの国境で不要不急の往来を禁止する措置を発表したことも下げに拍車をかけました。

【ダウ平均:2000-2020】
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さて、ダウ平均の20年チャートを眺めると、RSIが19.32%と2008年の金融危機以来の水準まで下げていることがわかります。RSIとは相対力指数と呼ばれるテクニカル指標で、相場が「買われすぎ」か「売られすぎ」かを示します。

通常、70%以上なら「買われすぎ」、30%以下なら「売られすぎ」と判断するので、現在の19.32%は「売られすぎ」を示唆しています。ちなみに、過去20年を振り返ると、30%を下回ったのは2001年と2002年、そして2008年の二回だけで、いずれもドットコムバブル崩壊や金融危機といった歴史的な相場でした。

つまり、2020年の「コロナショック」は相場に歴史を刻み、我々はその歴史の中に生きていることを意味します。言い方を変えれば、長期投資家にとって千載一遇のチャンスと言えるわけです。

では、投資家はこのタイミングで大きく買い向かうべきでしょうか?結論から言えばNOです。なぜなら、未だ底打ちのシグナルは出ていないからです。

2009年以降のトレンドチャネルを眺めると、現在はサポートライン(下値支持線)に達しており、十分値下がりしたと言えますが、2018年初めにレジスタンス(上値抵抗線)を一時ブレイクアウトした局面があるように、今回もサポートラインを一時的に割り込む可能性があります。

とはいえ、相場は「売られすぎ」を示唆し、「絶好の買い場」であることは明確ですから、投資家は持株を決して手放さず(今、手放すということは、株をディスカウントして買い取ってもらうことを意味するから)、愚直に積立投資していくという投資戦略が良いです。

かくいうバフェット太郎も毎月最後の金曜日に5000ドル分買い増すことを運用ルールにしていて、今回の暴落局面では未だ買い増しできていませんが、十分値下がりしたところで、しっかり拾っていくことができそうです。

ちなみに、こうした暴落局面では著名投資家らも積極的に買い増しています。たとえば、著名投資家ウォーレン・バフェット氏はデルタ航空の株を買い増しし、アクティビスト(物言う株主)として知られるカール・アイカーン氏は米レンタカーのハーツ・グローバル・ホールディングスや、家庭用品・事務用品を手掛けるニューウェル・ブランズの株を買い増しています。

今回の大暴落は一過性であることは明白で、コロナウイルスが収束すれば、世界的な金融緩和を背景にその後大暴騰する可能性が非常に高いので、多くの著名投資家らは「一生に一度の大バーゲン」と判断しているのです。

この相場で「株に近づくな」と言ってるのは情弱だけです。

グッドラック。

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