バフェット太郎です。
次世代の安全資産と呼ばれ、「デジタル・ゴールド」の異名を持つ「ビットコイン」が一時1万ドルを突破するなど、コロナショック前の水準まで値を戻しました。
ビットコインが急騰している主な要因は、政府による景気刺激策の一環として給付金が配られたことを背景に、在宅勤務している個人投資家がこぞってビットコインをトレードしていること、また、実質マイナス金利となったことで、利息を生まないビットコインや金に追い風が吹いていること、さらに、5月12日に「半減期」を迎えることが予想されているためです。
【ビットコイン：週足】
ビットコインの週足チャートを眺めると「上昇フラッグ」を形成していることがわかります。
「上昇フラッグ」とは、旗棒の長さと同じ長さだけ上昇が期待できるチャートパターンのことで、2万4442ドルをターゲットに上昇することが期待できます。
かねてから50日移動平均線のレジスタンス（上値抵抗線）を上にブレイクアウトできるかどうかが注目されていましたが、無事上にブレイクアウトしたことで、（これがダマしでなければ）ビットコインはこれから大きく上昇することが予想されます。
とりわけ「半減期」が追い風になると期待されています。
【ビットコイン：2010－2020】
「半減期」というのは、マイニングに対する報酬が半減することを意味するのですが、なぜ、わざわざこのような仕組みになっているのかと言うと、ビットコインの価値を維持させるためです。
たとえば、ビットコインは当初から2100万枚と発行上限数が決められているので、仮に2100万枚すべてのビットコインがマイニングされてしまうと、需要に対して供給が上回ってしまうので、物価上昇を意味するインフレ（つまり、実質的なビットコイン価格の下落）が起こり得るわけです。
そこで、ビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモト氏は、マイニング報酬を定期的に半減するよう予めプログラミングすることで供給量を抑制し、インフレを退治しようと考えたわけです。
ちなみに、ビットコインの当初のマイニング報酬は1ブロック生成するごとに「50BTC」だったわけですが、それが1回目の2012年の半減期に「25BTC」になり、2回目の2016年に「12.5BTC」になり、3回目となる2020年5月に予想されている半減期では「6.25BTC」になります。
半減期を迎えると供給量が抑制されるので一時的に価格が高騰しやすくなります。実際、過去のビットコイン価格の推移を振り返ると、半減期の後にビットコイン価格が大暴騰していました。
たとえば、2012年の半減期の後、ビットコインはわずか一年で+8200％と大暴騰しましたし、2016年の半減期後も一年半で+2200％と大暴騰しました。 そのため、ビットコインはこれから大きく上昇することが期待できるのです。
★★★
また、最近では著名投機家ポール・チューダー・ジョーンズ氏がビットコインに投資していることが明らかになりました。
ジョーンズ氏は「中央銀行が大量のドルを刷っていることで、将来インフレが加速する恐れがある」として、インフレヘッジとしてビットコインに投資しているそうで、「まるで現在のビットコインは1970年代の金を思い起こさせる」としました。
ちなみに、1971年に金本位性が崩壊して以降、金価格は1オンス35ドルから1980年にかけて875ドルと25倍も大暴騰しました。当時、米経済は不況とインフレが同時に起こるスタグフレーションに陥っており、失業率が6～9％だった中、インフレ率は14％台まで上昇していました。
コロナ後の世界は「V字回復」が見込めないことに加えて、想定よりも不況が長期化する懸念が高まっていること、さらに中央銀行がこれまで前例のない規模で急激にドルを刷っていることを考えれば、インフレヘッジとしてビットコインを所有するのは理に適っていると言えます。
ただし、ビットコインはボラティリティ（変動率）が大きいため、多くの資金をビットコインに振り分けるべきではありません。大きな値上がり益が期待できるということは、それだけボラティリティも大きく、予想外に値下がりした時の損失も大きくなるためです。
そのため、仮想通貨を保有する額は「100倍になったら嬉しいけれど、ゼロになっても生活が変わらない額」が望ましいです。
具体的に言えば、ビットコインはポートフォリオの1～3％程度に留めておくと良いです。これは、仮に1％分の仮想通貨が100倍に値上がりすれば、資産全体の額は二倍になりますが、ゼロになったとしても、残りの99％の資産を年率1.1％で運用するだけで資産額を元に戻すことができるなど、十分修復可能な額だからです。
実際、ジョーンズ氏のビットコインの保有比率も一桁台ですし、かくいうバフェット太郎もポートフォリオの1～3％の範囲内でビットコインに投資することでインフレヘッジしています。
そのため、これからビットコインへの投資を始めてみようと考えている投資家は、ポートフォリオの1～3％に留めつつ、「半減期」後の強気相場を楽しむと良いと思います。
ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。
また、最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。（従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。）
個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。
【コインチェックの無料口座開設】はこちらからどうぞ
【PR】YouTube『バフェット太郎の投資チャンネル』は毎週、水曜・土曜の18時にアップされます。日本一わかりやすい投資・経済専門番組を目指していきますので、チャンネル登録ぜひよろしくお願いします！！
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします
次世代の安全資産と呼ばれ、「デジタル・ゴールド」の異名を持つ「ビットコイン」が一時1万ドルを突破するなど、コロナショック前の水準まで値を戻しました。
ビットコインが急騰している主な要因は、政府による景気刺激策の一環として給付金が配られたことを背景に、在宅勤務している個人投資家がこぞってビットコインをトレードしていること、また、実質マイナス金利となったことで、利息を生まないビットコインや金に追い風が吹いていること、さらに、5月12日に「半減期」を迎えることが予想されているためです。
【ビットコイン：週足】
ビットコインの週足チャートを眺めると「上昇フラッグ」を形成していることがわかります。
「上昇フラッグ」とは、旗棒の長さと同じ長さだけ上昇が期待できるチャートパターンのことで、2万4442ドルをターゲットに上昇することが期待できます。
かねてから50日移動平均線のレジスタンス（上値抵抗線）を上にブレイクアウトできるかどうかが注目されていましたが、無事上にブレイクアウトしたことで、（これがダマしでなければ）ビットコインはこれから大きく上昇することが予想されます。
とりわけ「半減期」が追い風になると期待されています。
【ビットコイン：2010－2020】
「半減期」というのは、マイニングに対する報酬が半減することを意味するのですが、なぜ、わざわざこのような仕組みになっているのかと言うと、ビットコインの価値を維持させるためです。
たとえば、ビットコインは当初から2100万枚と発行上限数が決められているので、仮に2100万枚すべてのビットコインがマイニングされてしまうと、需要に対して供給が上回ってしまうので、物価上昇を意味するインフレ（つまり、実質的なビットコイン価格の下落）が起こり得るわけです。
そこで、ビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモト氏は、マイニング報酬を定期的に半減するよう予めプログラミングすることで供給量を抑制し、インフレを退治しようと考えたわけです。
ちなみに、ビットコインの当初のマイニング報酬は1ブロック生成するごとに「50BTC」だったわけですが、それが1回目の2012年の半減期に「25BTC」になり、2回目の2016年に「12.5BTC」になり、3回目となる2020年5月に予想されている半減期では「6.25BTC」になります。
半減期を迎えると供給量が抑制されるので一時的に価格が高騰しやすくなります。実際、過去のビットコイン価格の推移を振り返ると、半減期の後にビットコイン価格が大暴騰していました。
たとえば、2012年の半減期の後、ビットコインはわずか一年で+8200％と大暴騰しましたし、2016年の半減期後も一年半で+2200％と大暴騰しました。 そのため、ビットコインはこれから大きく上昇することが期待できるのです。
★★★
また、最近では著名投機家ポール・チューダー・ジョーンズ氏がビットコインに投資していることが明らかになりました。
ジョーンズ氏は「中央銀行が大量のドルを刷っていることで、将来インフレが加速する恐れがある」として、インフレヘッジとしてビットコインに投資しているそうで、「まるで現在のビットコインは1970年代の金を思い起こさせる」としました。
ちなみに、1971年に金本位性が崩壊して以降、金価格は1オンス35ドルから1980年にかけて875ドルと25倍も大暴騰しました。当時、米経済は不況とインフレが同時に起こるスタグフレーションに陥っており、失業率が6～9％だった中、インフレ率は14％台まで上昇していました。
コロナ後の世界は「V字回復」が見込めないことに加えて、想定よりも不況が長期化する懸念が高まっていること、さらに中央銀行がこれまで前例のない規模で急激にドルを刷っていることを考えれば、インフレヘッジとしてビットコインを所有するのは理に適っていると言えます。
ただし、ビットコインはボラティリティ（変動率）が大きいため、多くの資金をビットコインに振り分けるべきではありません。大きな値上がり益が期待できるということは、それだけボラティリティも大きく、予想外に値下がりした時の損失も大きくなるためです。
そのため、仮想通貨を保有する額は「100倍になったら嬉しいけれど、ゼロになっても生活が変わらない額」が望ましいです。
具体的に言えば、ビットコインはポートフォリオの1～3％程度に留めておくと良いです。これは、仮に1％分の仮想通貨が100倍に値上がりすれば、資産全体の額は二倍になりますが、ゼロになったとしても、残りの99％の資産を年率1.1％で運用するだけで資産額を元に戻すことができるなど、十分修復可能な額だからです。
実際、ジョーンズ氏のビットコインの保有比率も一桁台ですし、かくいうバフェット太郎もポートフォリオの1～3％の範囲内でビットコインに投資することでインフレヘッジしています。
そのため、これからビットコインへの投資を始めてみようと考えている投資家は、ポートフォリオの1～3％に留めつつ、「半減期」後の強気相場を楽しむと良いと思います。
ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。
また、最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。（従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。）
個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。
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