バフェット太郎です。
次世代の安全資産ビットコイン（BTC）は、1万9870ドルのピークを付けた2017年末から約900日が経過しようとしており、調整局面に終わりの兆しが見えつつあります。
【ビットコイン（週足）】
2017年以降のビットコインチャートを眺めると、三角保ち合いを形成していることがわかります。「三角保ち合い」とは、上下の幅が次第に縮小し最終的にはどちらか一方に大きく放たれることを示唆するチャートパターンのことです。
現在、三角保ち合いのレジスタンス（上値抵抗線）と50週移動平均線をサポートラインに硬直状態が続いていますが、これを上にブレイクアウトすればビットコインは再び史上最高値に向けて大暴騰することが期待できます。
ビットコインを巡っては、中国当局が「香港国家安全法」の導入を目指していることも追い風になると言われています。これは、今後米中対立が激化する中で、中国本土の投資マネーが香港に流入し、一部がビットコインにも流入することが期待できるからです。
中国本土では仮想通貨取引所の運営が禁止されているほか、投資家らは当局が人民元安を容認していると見ていて、資産防衛の手段としてビットコインが人気化する可能性があるのです。
また、5月12日「半減期」を迎えたこともビットコインの追い風になり得ます。「半減期」というのは、マイニングに対する報酬が半減することを意味するもので、ビットコイン価格の下落を抑制するために予めプログラミングされているものです。
「半減期」を迎えることで、供給量が抑制されますから価格が高騰しやすくなるのです。実際、過去のビットコイン価格の推移を振り返ると、半減期の後にビットコイン価格が大暴騰していました。
【ビットコイン価格：2010－2020】
たとえば、2012年の半減期の後、ビットコインはわずか一年で+8200％と大暴騰しましたし、2016年の半減期後も一年半で+2200％と大暴騰しました。 そのため、ビットコインはこれから大きく上昇することが期待できるのです。
【ビットコイン：週足】
そして今回も同様にビットコイン価格が大きく上昇することが期待でき、バフェット太郎は目先2万4442ドルまで上昇すると予想しています。
また、アルゼンチンや中東レバノンがデフォルトしたほか、南米エクアドルが債務返済が困難になるなど実質的なデフォルト状態にあるなど、新興国が相次いデフォルトのリスクに晒されていることもビットコインには追い風です。
なぜなら、彼らにとっては自国通貨を保有するよりもビットコインを保有していた方がよっぽど資産防衛としての手段になり得るからです。また、ドルを銀行に預けていたとしても預金封鎖により引き出せなくなるリスクもあります。
そのため、彼らはビットコインに投資して大儲けしたいと考えているわけではなくて、資産防衛のための逃避先としてビットコインに投資しているのです。これは、世界的な安全資産と見なされる日本円しか保有したことがない多くの日本人には理解できないことかもしれませんが、世界的に見ればビットコインは立派な安全資産と見なされるのです。
とはいえ、日本の個人投資家からすれば、やはりビットコインはボラティリティ（変動率）の高いリスク資産であることには変わりありませんから、多くの資金をビットコインに振り分けるべきではありません。
そのため、仮想通貨を保有する額は「100倍になったら嬉しいけれど、ゼロになっても生活が変わらない額」が望ましいです。
具体的に言えば、ビットコインはポートフォリオの1～3％程度に留めておくと良いです。これは、仮に1％分の仮想通貨が100倍に値上がりすれば、資産全体の額は二倍になりますが、ゼロになったとしても、残りの99％の資産を年率1.1％で運用するだけで資産額を元に戻すことができるなど、十分修復可能な額だからです。
かくいうバフェット太郎もポートフォリオの1～3％の範囲内でビットコインに投資することで、「持たざるリスク」を回避しつつ、コロナショックによる大暴落も狼狽することなくやり過ごすことができました。
そのため、これからビットコインへの投資を始めてみようと考えている投資家は、ポートフォリオの1～3％に留めつつ、「半減期」後の強気相場の恩恵を享受するのが賢明です。
ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。
また、最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。（従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。）
個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。
【コインチェックの無料口座開設】はこちらからどうぞ
グッドラック。
【PR】YouTube『バフェット太郎の投資チャンネル』は毎週、月曜・水曜・土曜の18時にアップされます。日本一わかりやすい投資・経済専門番組を目指していきますので、チャンネル登録ぜひよろしくお願いします！！
大変励みになります。今日も応援のポチお願いします
次世代の安全資産ビットコイン（BTC）は、1万9870ドルのピークを付けた2017年末から約900日が経過しようとしており、調整局面に終わりの兆しが見えつつあります。
【ビットコイン（週足）】
2017年以降のビットコインチャートを眺めると、三角保ち合いを形成していることがわかります。「三角保ち合い」とは、上下の幅が次第に縮小し最終的にはどちらか一方に大きく放たれることを示唆するチャートパターンのことです。
現在、三角保ち合いのレジスタンス（上値抵抗線）と50週移動平均線をサポートラインに硬直状態が続いていますが、これを上にブレイクアウトすればビットコインは再び史上最高値に向けて大暴騰することが期待できます。
ビットコインを巡っては、中国当局が「香港国家安全法」の導入を目指していることも追い風になると言われています。これは、今後米中対立が激化する中で、中国本土の投資マネーが香港に流入し、一部がビットコインにも流入することが期待できるからです。
中国本土では仮想通貨取引所の運営が禁止されているほか、投資家らは当局が人民元安を容認していると見ていて、資産防衛の手段としてビットコインが人気化する可能性があるのです。
また、5月12日「半減期」を迎えたこともビットコインの追い風になり得ます。「半減期」というのは、マイニングに対する報酬が半減することを意味するもので、ビットコイン価格の下落を抑制するために予めプログラミングされているものです。
「半減期」を迎えることで、供給量が抑制されますから価格が高騰しやすくなるのです。実際、過去のビットコイン価格の推移を振り返ると、半減期の後にビットコイン価格が大暴騰していました。
【ビットコイン価格：2010－2020】
たとえば、2012年の半減期の後、ビットコインはわずか一年で+8200％と大暴騰しましたし、2016年の半減期後も一年半で+2200％と大暴騰しました。 そのため、ビットコインはこれから大きく上昇することが期待できるのです。
【ビットコイン：週足】
そして今回も同様にビットコイン価格が大きく上昇することが期待でき、バフェット太郎は目先2万4442ドルまで上昇すると予想しています。
また、アルゼンチンや中東レバノンがデフォルトしたほか、南米エクアドルが債務返済が困難になるなど実質的なデフォルト状態にあるなど、新興国が相次いデフォルトのリスクに晒されていることもビットコインには追い風です。
なぜなら、彼らにとっては自国通貨を保有するよりもビットコインを保有していた方がよっぽど資産防衛としての手段になり得るからです。また、ドルを銀行に預けていたとしても預金封鎖により引き出せなくなるリスクもあります。
そのため、彼らはビットコインに投資して大儲けしたいと考えているわけではなくて、資産防衛のための逃避先としてビットコインに投資しているのです。これは、世界的な安全資産と見なされる日本円しか保有したことがない多くの日本人には理解できないことかもしれませんが、世界的に見ればビットコインは立派な安全資産と見なされるのです。
とはいえ、日本の個人投資家からすれば、やはりビットコインはボラティリティ（変動率）の高いリスク資産であることには変わりありませんから、多くの資金をビットコインに振り分けるべきではありません。
そのため、仮想通貨を保有する額は「100倍になったら嬉しいけれど、ゼロになっても生活が変わらない額」が望ましいです。
具体的に言えば、ビットコインはポートフォリオの1～3％程度に留めておくと良いです。これは、仮に1％分の仮想通貨が100倍に値上がりすれば、資産全体の額は二倍になりますが、ゼロになったとしても、残りの99％の資産を年率1.1％で運用するだけで資産額を元に戻すことができるなど、十分修復可能な額だからです。
かくいうバフェット太郎もポートフォリオの1～3％の範囲内でビットコインに投資することで、「持たざるリスク」を回避しつつ、コロナショックによる大暴落も狼狽することなくやり過ごすことができました。
そのため、これからビットコインへの投資を始めてみようと考えている投資家は、ポートフォリオの1～3％に留めつつ、「半減期」後の強気相場の恩恵を享受するのが賢明です。
ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。
また、最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。（従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。）
個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。
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