バフェット太郎です。

JPモルガンが6月12日に発表したレポートによれば、米国株は今後+47%の上昇が期待できるとのこと。これは、ダウ平均が3万5000~4万ドルを目指すことを意味するわけですが、その根拠として、FRB(米連邦準備制度理事会)による「ゼロ金利政策」と「無制限の量的緩和」を挙げています。

仮にそうであれば、株式市場に流入した余剰金が今度は金やビットコインに流入することが予想されます。

実際、2008年11月から2010年6月にかけて量的緩和第1弾が実施されると、株式市場は大きく上昇したほか、金先物価格も2008年10月から2011年9月にかけて681ドルから1923ドルと、2.8倍も大暴騰しました。

このように、金は安全資産ではあるものの、必ずしも株価の動きと逆相関の関係を示しているわけではなくて、ドルが金融市場でダブつくことから、株高金高が実現する公算が大きいです。

また、次世代の安全資産でデジタル・ゴールドの異名を持つビットコインも上昇する公算が大きいです。とりわけ、ビットコインの市場規模は金市場の70分の1しかありませんし、株式市場と比べれば600分の1しかありません。
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そして、FRBが無制限の量的緩和を進める中で、株式市場はさらに膨張することを考えれば、金やビットコインとの規模の格差はさらに拡大します。

さらに、膨張した株式市場の投資マネーの一部が、分散先を求めてビットコイン市場に流入すれば、ビットコインが大暴騰することが予想されます。たとえば、現在、株式市場に流入している資金の1%がビットコイン市場に流入すれば、ビットコイン価格は8倍も値上がりしてしまうのです。

とりわけ、最近はで米国のヘッジファンドや年金基金がビットコインをポートフォリオに組み入れているほか、多くの機関投資家が5年後にはビットコインをポートフォリオに組み入れると考えていることから、株式市場の規模の膨張は将来のビットコイン価格の上昇を示唆します。

【ビットコイン:週足】
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ビットコインの週足チャートを眺めると、「三角保ち合い」を形成していることがわかります。「三角保ち合い」とは、上下の幅が次第に縮小して最終的に上下どちらか一方に大きく放たれることが予想されるチャートパターンのことです。

現在、三角保ち合いのレジスタンス(上値抵抗線)と50週移動平均線をサポートラインに膠着状態が続いていますが、無制限の量的緩和によるドルのダブつきや「半減期」も価格を押し上げることが予想されます。

「半減期」とは、マイニングに対する報酬が半減するというものなのですが、過去を振り返ると、2012年と2016年の半減期直後、いずれも大暴騰しました。そのため、今回もビットコインの大暴騰が期待できるのです。

ただし、ビットコインはボラティリティ(変動率)の高いリスク資産ですから、大暴騰が期待できるからと言って、多くの資金をビットコインに振り分けるべきではありません。

そのため、ビットコインを保有する額は「100倍になったら嬉しいけれど、ゼロになっても生活が変わらない額」が望ましいです。

具体的に言えば、ビットコインはポートフォリオの1~3%程度に留めておくと良いです。これは、仮に1%分の仮想通貨が100倍に値上がりすれば、資産全体の額は二倍になりますが、ゼロになったとしても、残りの99%の資産を年率1.1%で運用するだけで資産額を元に戻すことができるなど、十分修復可能な額だからです。

かくいうバフェット太郎もポートフォリオの1~3%の範囲内でビットコインに投資しています。

そのため、これからビットコインへの投資を始めてみようと考えている投資家は、「半減期」後の強気相場が本格的に始まる前に少しだけ保有し、値上がり益を享受するのが賢明だと思います。

ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。

また、最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。(従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。)

個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。

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グッドラック。

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