バフェット太郎です。

11月3日の米大統領選挙まであと3ヶ月となりました。

米政治情報サイト「リアル・クリア・ポリティクス」によると、各種世論調査の全米の支持率の平均値はトランプ大統領が42%、バイデン前副大統領が49.4%と、バイデン氏が7.4%ポイントリードしています。

過去91年を振り返ると、大統領選挙直前の三カ月間に株価が上昇すれば、政権与党が勝利する傾向がある一方、反対に下落すると野党が勝利する傾向にありますから、仮にバイデン氏が勝利する未来が待っているのなら、株価は今後三カ月間下落傾向にあることが予想されます。

そして、直近の30年で7回大統領選挙が行われましたが、そのうち6回でこのアノマリーが確認されました。

たとえば、1992年、2000年、2008年、2016年の大統領選挙では、選挙直前の三カ月間、ダウ平均は下落したことで、政権が交代しました。

その一方で、1996年、2004年、2012年の大統領選挙では、選挙直前の三カ月間、ダウ平均は上昇し、政権与党が勝利しました。ただし、2004年のみ株価が下落したものの、政権与党が勝利したため、このアノマリーは100%通用するというわけではありません。

しかし、それでも過去91年を振り返ると、このアノマリーは87%の確率で大統領選挙の結果を占うことが出来たことを考えると、投資家は今後三カ月間の株価の推移を注視した方が良さそうです。

ちなみに、世論調査の支持率については前回の大統領選挙において、トランプ氏がクリントン候補に投票日までリードされながらも、スイングステートを次々に制して、大統領選挙に勝利しましたから、支持率だけで未来を占うことはできません。(当時、大統領選挙の直前の三カ月にダウ平均が下落しており、クリントン氏が敗北するサインは出ていました。)

世論調査でトランプ大統領が弱い理由は、それはトランプ大統領を支持することは差別主義者に思われてしまうためです。そのため、トランプ大統領を応援している声なき支持者が大勢いますから、世論調査の結果に反する未来は十分考えられます。

【ダウ平均:日足】
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ダウ平均の日足チャートを眺めると、三角保ち合いを形成していることがわかると思います。三角保ち合いとは、上値と下値の幅が次第に狭まっていき、最終的にどちらか一方に大きく動くことを予兆させるチャートパターンのことです。

現在、その三角保ち合いが崩れつつありますが、レジスタンス(上値抵抗線)と50・200日移動平均線の間にあることを考えると、近くどちらか一方に大きく動くことが予想されます。

過去の経験則に従えば、株価が上に行けばトランプ大統領が、下に行けばバイデン氏が勝利する確率が87%になります。

グッドラック。

 
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