バフェット太郎です。

ビットコインが一時1万6000ドルに迫る場面があるなど高騰しています。

【ビットコイン:日足チャート】
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ビットコインの日足チャートを眺めると、2019年の高値1万3826ドルを上にブレイクアウトしたことで、2018年の史上最高値1万9870ドルをターゲットにこのまま上昇することが予想されます。

ビットコインが上昇している主な背景には、米大統領選挙の結果を受けて「ブルーウェーブ(上下両院で民主党)」が回避される可能性が高まったことが挙げられます。

議会の「ねじれ」は、追加の経済対策が見込めないことを意味しますから、FRB(米連邦準備制度理事会)による一段の量的緩和が期待されます。つまり、FRBによる債券の買い入れに他なりませんから、金利の低下が予想されます。

すると、保有していても利息を生まないビットコインや金の相対的な魅力が増すというわけです。

また、およそ3年ぶりの高値を更新したことから、乗り遅れることによる危機感を抱いている投資家も少なくありませんし、将来のインフレヘッジとして買い向かっている投資家も少なくありません。

さらに、米政府がダークウェブ「シルクロード」に関係するアドレスが所有する10億ドル(約1030億円)相当のビットコインを押収したことも相場を押し上げる要因となりました。

11月初め、「シルクロード」に関係するアドレスが所有する10億ドルものビットコインが、正体不明のアドレスに送金されたことで、市場参加者らは「ビットコインが現金化されるかもしれない」と警戒していました。

しかし、その正体不明のアドレスが米政府だったことがわかったほか、過去の事例を踏まえると、市場を介さずに直接取引で売却されるため、マーケットへの影響は軽微であることから、投資家らは安堵したというわけです。

こうしたことを背景にビットコインは高騰しているわけですが、テクニカルの面では2018年の史上最高値1万9870ドルまで、目立ったレジスタンス(上値抵抗線)がないので、このまま大きく上昇する可能性があります。

ちなみに、バフェット太郎は資産の1~3%の範囲でビットコインに投資していて、すでに大きな含み益を獲得しています。

とはいえ「ビットコインへの投資は、正直怖いな」とか「これから始めてももう遅い」考えている人も少なくないと思います。

実際、バフェット太郎もはじめてビットコインに投資した時は(米国株には平気で投資しているのに)「予想に反して大きく下落するかもしれないな」と考えて恐る恐る投資しました。 

ですから、可能な限りローリスクでビットコインに投資したい人の気持ちはよくわかります。 

そこで、ひとつの選択肢として国内最大級の仮想通貨取引所「ビットフライヤー 」を利用するという手があります。 

なぜ、「ビットフライヤーを利用すること」が「ローリスクでビットコインに投資すること」と関係あるのかというと、ビットコインをタダでもらえるサービスも運営しているからです。 

具体的に言うと、ビットフライヤーのサイトには「ビットコインをもらう」という項目があり、特定の条件を満たすことでビットコインをもらうことができるのです。 なぜ、こんなおいしい話があるのかというと、あなたが特定の条件を満たすことでビットフライヤーに広告収入が入り、その一部をユーザーに還元しているからです。 

ビットフライヤーはこうした商品を261も用意していますから、頑張れば10万円以上のビットコインをタダでもらうことも可能だと思います。 

また、ビットフライヤーでは簡単操作で最短で即日から取引を始めることができ、タダでもらったビットコインを取引してさらに収益を増やすことも可能です。 

ところで、バフェット太郎はビットフライヤー 」と「コインチェック 」の両方を利用しています。これは一方を長期保有用、もう一方を短期投資用として使い分けているからです。なぜ、長期保有用と短期投資用で使い分ける必要があるのかというと、パフォーマンスの差を明らかにするためです。

ですから、ビットコインを短期投資する可能性がある場合は、口座を分けて別々で管理・運用することがおすすめです。

ちなみに、「コインチェック」はマネックス・グループ傘下になったことで、徹底したセキュリティ体制が構築されたので、安全性の観点からも信頼できる取引所ですし、サイトも使いやすいので非常にオススメです。

また、口座開設ってすごく面倒ですが、コインチェック の場合、口座開設が簡素化されていて、申し込みをしてから最短でその日のうちに取引を開始することができるのでめちゃくちゃ便利です。

そうしたストレスのない点も コインチェック はオススメです。

グッドラック。 

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bitFlyer コインチェック

※1 暗号資産(仮想通貨)取引サービス利用者 20-69歳男女1,000人を対象に、インターネットによるアンケートを実施。調査実施日は2020年6月18-29日。調査機関:(株)インテージ 

※2 Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2019年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む) 

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