バフェット太郎です。

ビットコイン価格が1万8000ドルを上回ったことで時価総額が過去最大となりました。

スクエアやマイクロストラテジーなど米ハイテク企業がビットコインに投資したほか、ペイパルが仮想通貨サービスに参入したことへの期待感などが、価格上昇に弾みをつけているようです。

【ビットコイン(週足)】
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バフェット太郎はかねてからビットコインは三角保ち合いを形成していることから、近い将来高騰すると予見してきましたが、今、まさにそれが現実となっています。

次のターゲットは2017年12月の高値1万9870ドルで、これを上にブレイクアウトできるかどうかが試されます。仮に、これを上にブレイクアウトすれば青天井となり、一段の上昇が予想されます。

ちなみに、ビットコイン価格は2017年12月の高値1万9870ドルから9%安い水準ですが、過去3年間で発行枚数が増えたことで時価総額が価格に先駆けて過去最高となりました。

また、前回の強気相場と異なり、あまり過熱感が見られないのはこれまでビットコインに投資をしてこなかった年金基金や富裕層がビットコインに投資し始めるなど、投資家層が広がっているからです。

たとえば、仮想通貨投資信託を運営するグレイスケール・インベストメンツのビットコインファンドは、年金基金や富裕層の資金を集めており、運用資金額は5000億円を超えていると言われています。

これは、ビットコインが一部で「デジタル・ゴールド」と呼ばれていることが背景にあります。ビットコインはその希少性から金と同じ代替資産と考える機関投資家が増えているため、マネーサプライ(通貨供給量)が膨張する中で注目を集めているのです。(※マネーサプライが膨張すれば、希少性がある金やビットコインが相対的に値上がりすることが期待されるのです。)

そして、機関投資家がビットコインに投資する動きはこれからますます加速することが予想されています。実際、仮想通貨保険を手がけるエバータスが米英50の機関投資家を対象に行ったアンケート調査によれば、今後5年で26%の機関が「仮想通貨への投資を大きく増加させる」と回答しているので、これから機関による大きな「買い」が期待できるのです。

【時価総額ランキング】
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このグラフは米国企業の時価総額とビットコインの時価総額を比べたものになります。

先日、テスラがS&P500種指数構成銘柄に採用されるとのニュースがありましたが、テスラの時価総額が4700億ドルであることを考えると、ビットコインはそれよりも低いです。

何が言いたいかと言えば、小さな市場に機関投資家による大きな「買い」が期待できるということは、それだけ大きく値上がりすることが期待できるということです。

ちなみに、バフェット太郎は資産の1%~3%の範囲内でビットコインに投資しています。1%~3%という数字は少ないように思えますが、仮に100倍に値上がりしたとすれば資産全体の額は2倍~4倍になりますし、もしビットコインの価値がゼロになったとしても、残りの97%~99%の資産を年率1.1%~3.1%で運用するだけで資産額を元に戻すことができるので、資産に占める割合としては決して小さすぎるということはありません。

念のため断っておくと、これはバフェット太郎のオリジナルのアイディアというわけではなくて、伝説の投資家ビル・ミラーを参考にしています。ミラーは「1%ルール」として2014年から純資産の1%をビットコインに投資しています。

また、資産家でマクロ投資家のポール・チューダー・ジョーンズ氏もポートフォリオの1%~4%を目安にビットコインに投資する方針を明らかにしています。

ちなみに、バフェット太郎はコインチェック 」とビットフライヤー 」の二つ口座でビットコインを保有しています。これは、短期投資用と長期保有用で使い分けることで、パフォーマンスの差を明らかにするためです。

ですから、「ビットコインを短期投資でトレードをしたい」という投資家は口座を分けて別々で管理・運用することをオススメします。

ちなみに、「コインチェック」はマネックス・グループ傘下になったことで、徹底したセキュリティ体制が構築されたので、安全性の観点からも信頼できる取引所ですし、サイトも使いやすいので非常にオススメです。

また、口座開設ってすごく面倒ですが、コインチェック の場合、口座開設が簡素化されていて、申し込みをしてから最短でその日のうちに取引を開始することができるのでめちゃくちゃ便利で、そうしたストレスのない点も コインチェック はオススメです。

グッドラック。 

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bitFlyer コインチェック

※1 暗号資産(仮想通貨)取引サービス利用者 20-69歳男女1,000人を対象に、インターネットによるアンケートを実施。調査実施日は2020年6月18-29日。調査機関:(株)インテージ 

※2 Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2019年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む) 

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