バフェット太郎です。

ブルームバーグが発行する仮想通貨レポート「クリプト・アウトルック」によれば、ビットコイン価格は2021年に4万ドル、2022年には5万5000ドルに達するとのこと。

同レポートにようれば、2020年のビットコイン市場について「米仮想通貨投資ファンド大手のグレイスケールが運営するビットコイン投資信託や決済大手ペイパル(PYPL)の仮想通貨サービス提供開始、仮想通貨の先物市場、さらに、ビットコインの半減期などの影響により、機関投資家による大規模な資金流入が見られた」とした上で、機関投資家らから引き続き需要が高まるとの見通しから「2021年に4万ドルに到達するのは妥当な水準」としました。

さらに、「2022年には5万5000ドルに達する」と強気の見方をしているわけですが、この強気の背景には機関投資家から引き続き需要が見込めるためです。

たとえば、グレイスケールの報告書によればビットコイン投資信託の運用額が106億ドル(約1兆1000億円)と、100億ドルの大台を突破しました。グレイスケールのビットコイン投資信託は機関投資家や年金基金の需要に応えるために設計された投資信託商品ですから、同投資信託の7~8割は機関投資家が保有しています。

そして、グレイスケールは同投資信託を運用するためにその裏付けとなる現物のビットコインを購入・保管する必要があるので、機関投資家による需要が引き続き高まると予想されているということは、将来、ビットコイン市場に莫大な投資マネーが流入することを意味します。

また、機関投資家がビットコインを積極的にポートフォリオに組み入れている要因のひとつにボラティリティの低下が挙げられます。

ビットコインは株や債券と異なる動きをすることから、代替投資先として注目を集めてきましたが、これまでボラティリティの大きさが理由でポートフォリオに組み入れることを敬遠してきた機関投資家も少なくなかったのです。

しかし、ブルームバーグの分析によれば、「次の半減期を迎える2024年に、ビットコインのボラティリティは金と同水準になる可能性がある」としているので、ボラティリティが低下することにより、将来、ますます機関投資家の参入が期待できそうです。

ちなみに、株式市場の時価総額は90兆ドル、金の時価総額は9兆ドル(936兆円)であるのに対して、ビットコインの時価総額はわずか3500億ドル(36兆円)しかないので、仮に株式市場にある1%分(9000億ドル)の投資マネーがビットコイン市場に流入するだけで、ビットコインの時価総額は1兆2500億ドルと、現在の3500億ドルから約3.6倍に値上がりすることが予想されます。

そのため、機関投資家の参入はビットコイン価格を大きく上昇させることが期待できるので、バフェット太郎も資産の1%~3%の範囲でビットコインに投資をしています。

この1%~3%という数字は少ないように思えますが、仮に100倍に値上がりしたとすれば資産全体の額は2倍~4倍になりますし、もしビットコインの価値がゼロになったとしても、残りの97%~99%の資産を年率1.1%~3.1%で運用するだけで資産額を元に戻すことができるので、資産に占める割合としては決して小さすぎるということはないからです。

予め断っておくと、これはバフェット太郎のオリジナルのアイディアというわけではなくて、伝説の投資家ビル・ミラーを参考にしています。ミラーは「1%ルール」として2014年から純資産の1%をビットコインに投資しています。

また、資産家でマクロ投資家のポール・チューダー・ジョーンズ氏もポートフォリオの1%~4%を目安にビットコインに投資する方針を明らかにしています。

ちなみに、バフェット太郎はコインチェック 」とビットフライヤー 」の二つ口座でビットコインを保有しています。これは、短期投資用と長期保有用で使い分けることで、パフォーマンスの差を明らかにするためです。

ですから、「ビットコインを短期投資でトレードをしたい」という投資家は口座を分けて別々で管理・運用することをオススメします。

ちなみに、「コインチェック」はマネックス・グループ傘下になったことで、徹底したセキュリティ体制が構築されたので、安全性の観点からも信頼できる取引所ですし、サイトも使いやすいので非常にオススメです。

また、口座開設ってすごく面倒ですが、コインチェック の場合、口座開設が簡素化されていて、申し込みをしてから最短でその日のうちに取引を開始することができるのでめちゃくちゃ便利で、そうしたストレスのない点も コインチェック はオススメです。

グッドラック。 

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※1 暗号資産(仮想通貨)取引サービス利用者 20-69歳男女1,000人を対象に、インターネットによるアンケートを実施。調査実施日は2020年6月18-29日。調査機関:(株)インテージ 

※2 Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2019年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む) 

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