バフェット太郎です。

ビットコイン価格が一時2万3700ドルと、2017年の高値1万9870ドルを上回り史上最高値を更新しました。

ビットコイン価格が上昇している主な要因は、米機関投資家による相次ぐビットコイン市場の参入に加えてドル指数が急落していることなどが挙げられます。

たとえば、米投資会社ワン・リバー・アセット・マネジメントが「11月までに6億ドル(約618億円)相当の仮想通貨を目立たないように買い集めた」とした上で、来年初めにも保有額を約10億ドル(約1030億円)に増やすことを明らかにしました。

また、ウォールストリートジャーナルによれば、米保険大手のマサチューセッツ・ミューチュアル・ライフ・インシュアランスが1億ドル(約103億円)分のビットコインに投資していると報じるなど、米機関投資家が相次いでビットコイン市場に参入しています。

【ドル指数:日足】
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ドル指数は89.74と90の大台を下回りました。そもそもビットコインは法定通貨の価値の漸減、つまりインフレヘッジとしての機能を果たすことが期待されているため、ドル安はビットコイン価格にとって追い風になります。

こうした中で、米仮想通貨運用大手のグレイスケールの運用資産総額が14日までに130億ドルに到達したとのこと。これはビットコイン価格が急騰する前の資産総額ですから、新規の資金流入によって運用資産規模が拡大していると考えられます。

バフェット太郎はかねてから、機関投資家がビットコインをポートフォリオに組み入れるようになること、そして法定通貨の価値が漸減することで、価格は大きく上昇すると主張してきましたが、今まさにそれが起きていると言えます。

【ビットコイン価格:日足】
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ビットコインの日足チャートを眺めると、レジスタンス(上値抵抗線)だった2017年の高値1万9870ドルを上に大きくブレイクアウトすると、一時2万ドル3700ドルまで急騰したことがわかると思います。

過去最高値を更新したということは、レジスタンスが消えることを意味するため価格は一段と上昇することが期待できます。ただし、このまま一本調子で上昇することが期待できるというわけではなくて、その前に過去のレジスタンスがサポートライン(下値支持線)になることが確認されてから大きく上昇すると思います。

そのため、今後の展開は1万9870ドル水準をターゲットに調整局面を迎えた後、反発してそこから大きく上昇すると思います。

ところで、バフェット太郎はかねてからポートフォリオの1%~3%の範囲内でビットコインに投資していましたが、価格が急騰してしまったことで3%の範囲を超えてしまいました。

ただし、ビットコインを利食いするということは考えていません。なぜなら、機関投資家による「買い」は今後数年間にわたって続くほか、ドル安トレンドもしばらく続くことが予想されるため、わざわざ売る必要がないからです。

ちなみに、バフェット太郎はコインチェック 」とビットフライヤー 」「DMM Bitcoin 」の三つの口座でビットコインを保有しています。これは、長期・短期・レバレッジで投資戦略を使い分けることで、パフォーマンスの差を明らかにするためです。

ですから、「仮想通貨で様々な投資戦略を試してみたい」という投資家は、口座を複数使い分けて別々で管理・運用することをオススメします。

それぞれ取引所の特徴を簡単に解説すると、「コインチェック」はマネックス・グループ傘下になったことで、徹底したセキュリティ体制が構築されたので、安全性の観点からも信頼できる取引所ですし、サイトも使いやすいので非常にオススメです。

ビットフライヤー 」はビットコインを100円から(※コインチェックは500円から)と少額投資できるので、気軽に少額分散投資をしたい個人投資家にオススメです。

DMM Bitcoin 」はビットコインよりも時価総額の小さなアルトコイン(イーサリアムやリップルなど)にレバレッジを掛けて取引することができるので、少額でハイリスク・ハイリターンの投資に挑戦したい個人投資家にオススメです。(※ビットコインブームが再来するなら、時価総額の小さなアルトコインほど大きく値上がりする可能性があります。)

また、口座開設ってすごく面倒ですが、コインチェック もビットフライヤー もDMM Bitcoin も、口座開設が簡素化されていて、申し込みをしてから最短でその日のうちに取引を開始することができるのでめちゃくちゃ便利です。

グッドラック。 

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※1 暗号資産(仮想通貨)取引サービス利用者 20-69歳男女1,000人を対象に、インターネットによるアンケートを実施。調査実施日は2020年6月18-29日。調査機関:(株)インテージ 

※2 Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2019年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む) 

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